交渉による終戦と地上戦への転換を行き来するドナルド・トランプ米国大統領のイラン戦へのアプローチが、韓半島（朝鮮半島）の安保にも静かな波紋を広げる兆しだ。イランとの交渉を前に主導権を握るための性格が強いというのが大半の意見だが、彼が威嚇する地上戦が現実化した場合、米国の安保資産が中東に集中し、韓半島にバタフライ効果をもたらす可能性があるためだ。特に、米国が「二つの戦争」を維持する能力や意志が不足していることが露呈した場合、その隙を狙った中国の台頭や在韓米軍の役割変更など、しわ寄せがやってくる可能性があるという懸念が出ている。




ドナルド・トランプ米大統領は29日（現地時間）、英国のフィナンシャル・タイムズ（FT）とのインタビューで、「（イランの）カーグ島を占領するかもしれないし、しないかもしれない」とし、「ただし、そうなれば一定期間、そこに留まらなければならないだろう」と述べた。


地上戦を準備してはいるが、米国の苦悩は深まっている雰囲気だ。米ワシントン・ポスト（WP）によると、米国防総省（戦争省）はウクライナに支援していたミサイル防衛体系を中東に移転する案を検討するなど、軍事資産の優先順位を再調整しなければならない状況に直面している。地上戦の現実化は、米国が二つの戦争を遂行できるかという、より根本的な問題提起につながりかねないわけだ。米国が冷戦終結後に維持してきた二つの戦争の基調は、核心地域の2カ所で同時に脅威が発生しても、同時対応して勝利できる圧倒的な抑止力を維持することが骨子だった。米国が想定した地域は、主に中東と韓半島を中心とした北東アジアだった。

オバマ政権が2012年にこれを事実上断念し「アジア再均衡」政策を掲げたのは、意志の問題だった。中東戦争の泥沼から抜け出し、同盟関係を最大限活用して、新たに浮上する中国の軍事的な脅威に効果的に対処しながら、本土防衛に注力しようとする戦略的選択だった。

しかし、イラン戦の長期化でインド太平洋地域の備えが弱まれば、これは意志を超えて能力の問題になり得る。米国が二つの戦争を遂行する意思や能力を保有していないという証左は、イランだけでなく北朝鮮・中国・ロシアなど反西方連帯諸国に危険信号として作動する余地がある。これは韓半島の安保空白への懸念につながりかねない。先に米当局は在韓米軍のパトリオット発射台・迎撃ミサイルなどの搬出に向けた手続きを踏んだが、地上戦が始まれば追加の搬出は規定路線だというのが軍内外の意見だ。

米国がこれを、在韓米軍の役割を韓半島防衛に限定せず、対中牽制（けんせい）へと拡大する本格的な機会と名分にするとの観測も出ている。昨年11月、エグザビエル・ブランソン在韓米軍司令官は「韓国はロシアの北方艦隊、中国の北部戦区、北朝鮮軍のすべてにコストを課すことができる」と明らかにしている。世宗（セジョン）研究所の申範澈（シン・ボムチョル）首席研究委員は「イラン戦争を契機に、同盟現代化の流れの中で在韓米軍の役割を変更する動きを加速させる可能性がある」と見通した。