イランが米国との地上戦に備え、100万人以上を動員したと主張した。

イラン官営タスニム通信は26日（現地時間）、軍消息筋を引用して「イラン革命防衛隊（IRGC）やバシジ（革命防衛隊傘下の民兵隊）、志願兵募集所などに若い志願兵が馳せ参じている」とし「100万人以上が組織され、戦闘準備を終えた」と明らかにした。あわせて、イラン地上軍の間には、米軍がイラン領土に入った場合、「歴史的な地獄」を味わわせるという熱意が溢れていると伝えた。


またISNA通信によると、イラン陸軍地上軍司令官のアリ・ジャハンシャヒ准将は「地上戦は敵にとってはるかに危険でコストのかかる戦争になるだろう」とし「国境でのすべての動きを綿密に監視しており、あらゆるシナリオにも備えている」と述べた。続いて「陸軍はイラン国境のすべての場所で敵と対面する覚悟ができている」とし「敵を地上で罠に追い込む」と警告した。


米国・イスラエルとイランの戦争が激化している中、米軍兵力の中東地域への移動と連動した軍事的な動きが続き、緊張が高まっている雰囲気だ。

米空軍のC－17AグローブマスターIII輸送機が同日、アラブ首長国連邦（UAE）でイラン地上戦の準備とみられる機動訓練を行った状況が確認された。これに先立ち、24日にニューヨーク・タイムズ（NYT）は「米陸軍精鋭の第82空挺師団所属の兵力約2000人に中東展開の命令が下った」と報じたりもした。また、2個の米軍海兵遠征隊に所属する約5000人の兵力が中東に向かっていると伝えられるなど、米国によるイラン地上戦の開始が迫っているという観測が提起されていた。

一方、ドナルド・トランプ米国大統領は同日、「対話が非常にうまく進んでいる」と述べ、当初27日に満了予定だったイラン発電所施設に対する攻撃猶予期限を来月6日まで延長すると明らかにした。イラン石油産業の核心拠点であるハーグ島やホルムズ海峡の一部の島などが主要な目標物として挙げられている。

これに先立ちトランプ大統領は21日、イランがホルムズ海峡を開放しない場合、発電所施設を焦土化すると警告したが、2日後の23日に突然「イランと生産的な会談を行った」として5日間の攻撃猶予を発表した。この期限が27日に満了する予定だったが、満了を翌日に控えて再び10日間延長した。