米国・イスラエルとイランの戦争でパキスタンが終戦交渉の核心仲介者として急浮上している。

ロンドンに拠点を置くイラン・インターナショナルによると、米国は最近パキスタン、トルコ、エジプトなど仲介国を通じ戦争終息に向け15項目をイランに伝えた。メディアは「パキスタンのムニール陸軍参謀長が23日にトランプ米大統領と通話し、パキスタンのシャリフ首相が翌日にイランのペゼシュキアン大統領と通話した」と伝えた。パキスタンは首都イスラマバードを交渉場所として提案する計画だ。


これまで米国とイランの核交渉は主にオマーンやカタールが仲介してきた。しかし米国は今回パキスタンを核心仲介者に選択した。


ここにはムニール参謀長の役割が大きいとの報道が相次いでいる。パキスタンはムニール参謀長が1月のダボス会議でトランプ大統領と会った後、米国が主導するガザ地区平和委員会に加入した。昨年6月にはムニール参謀長がホワイトハウスを訪問し、トランプ大統領に「ノーベル平和賞を受賞しなければならない」と話したりもした。

パキスタンはトランプ一族とつながる暗号資産事業のステイブルコインを国際決済に活用する契約も結んだ。トランプ大統領はムニール参謀長に対し「私のお気に入りの将軍」「すごい戦士」と数回にわたり公開的に賞賛した。

パキスタンが米国だけでなくイランやサウジアラビアなど他の中東諸国と友好的な関係を構築してきた点も作用した。中東政策委員会のカムラン・ボカリ上級研究員は「パキスタンはイランと国境を接する敏感な関係で、2024年1月に武力衝突があったりもしたが、その後関係が回復した。イランの隣国のうち最も敵対的でない国」と説明した。

また、ロイター通信はパキスタン政府の報道資料を引用し、「シャリフ首相とパキスタンのダール外相はこの1カ月間で中東諸国と30回以上の接触を持った。このうち少なくとも6回はイラン当局者との接触だった」と報道した。

合わせてオマーン、カタールなど湾岸諸国らと違い米軍基地を持たず、イランの攻撃対象になる可能性が低い点もパキスタンが最も適当な仲介者という評価を受ける理由に挙げられる。

このほか1979年の米国とイランの外交関係断絶後に在米パキスタン大使館が米国内で唯一の対イラン外交窓口の役割を果たしてきた点も有利に作用したとの分析が出ている。イラン・インターナショナルは「パキスタンは双方にアプローチできる珍しい国」と言及した。