ホルムズ海峡を経て流通する中東産原油にほぼ依存していない米国が、同海峡の開放に死活をかける背景には、韓国の航空燃油があるという分析が出ている。米エネルギー情報局（EIA）によると、昨年、米国が輸入した中東産原油の比率は7．9％だ。2010年代のシェール革命により、世界最大の石油輸出権を掌握した影響だ。重質油など必要な原油の大部分は、カナダ（63．3％）やメキシコ（6．2％）などから輸入している。

それにもかかわらず米国がこの海峡を守ろうとするのは、年間1080万トン以上を輸出し（シェア29％）、世界1位の座を維持している韓国航空燃油のためだ。EIAによると、米国は昨年、航空燃油の約70％を韓国から輸入した。気圧と温度が低い環境で運航する航空機の特性上、航空燃油には高度な精製技術が必要とされる。産油国ではない韓国の生産量が最も多い理由だ。韓国航空燃油の原料の大部分は中東産であるため、ホルムズ海峡の封鎖が長期化すれば、米国国内の航空燃油供給にも支障をきたすことになる。ソウル科学技術大学エネルギー政策学科の劉昇勲（ユ・スンフン）教授は「米国国内の航空機が離陸できない状況も十分に起こり得る」と指摘した。


イランによるホルムズ海峡の封鎖は、米国の「航行の自由」に対する挑戦でもある。イランは現在、「海峡の状況は戦争後も以前の状態には戻らない」「通過する船舶から最大200万ドル（約3億1700万円）の通行料を徴収する」などと威嚇し、海峡を戦略武器化している。米国は、ウッドロウ・ウィルソン大統領が第1次世界大戦終結後の1918年に「平時と戦時を問わず、領海外での航行の自由は絶対的に保障されなければならない」という原則を明らかにして以来、冷戦期から世界の制海権を掌握してきた。


しかし、イランによるホルムズ海峡の封鎖が常態化すれば、2000年代以降、南シナ海や台湾海峡などで米国と神経戦を繰り広げてきた中国に誤ったシグナルを与える可能性がある。梨花（イファ）女子大学の朴元坤（パク・ウォンゴン）教授は「中国もまた、台湾海峡や南シナ海の封鎖を戦略武器化しようとするだろう」と述べた。

今回の戦争でイランから事実上の降伏を引き出そうとするトランプ氏の意志だという解釈も出ている。現在、米国が稼働させている海兵隊兵力などは、イラン産原油の90％が輸出されるカーグ島、あるいはアラブ首長国連邦（UAE）と領有権を争っている3つの島（アブー・ムーサー島、大・小トンブ島）に投入される可能性が高い。西江大学のソン・イルグァン教授は「トランプ氏はここを掌握すれば、イランの経済・エネルギーの急所を握り、交渉で有利な立場に立てると考えているようだ」と分析した。