国際原油価格が10％以上急落し、世界の株式市場が反発するなど、金融市場はドナルド・トランプ米大統領のソーシャルメディアサービス（SNS）の投稿一つで急激に方向を転換した。

トランプ大統領は23日（現地時間）午前7時5分、トゥルース・ソーシャルに「非常に良く、生産的な対話を行った」と投稿し、イランとの交渉の可能性に言及した。続けて、イランのエネルギーインフラに対する攻撃を5日間猶予すると明らかにした。この投稿は全文が大文字で書かれ、緊急性と確信を強調した「トランプ式メッセージ」と解釈される。


投稿直後、市場は即座に反応した。取引開始前の時間外取引で国際原油価格は13％以上急落し、米国債利回りは低下、株価先物は急騰に転じた。ブルームバーグは「トランプ氏の立場の変化が5分で引き起こしたラリー」と評価した。BCAリサーチのチーフストラテジスト、マルコ・パピッチ氏は「実体経済が急激に悪化する可能性を認識した発言だ」と分析した。


ニューヨーク株式市場でも上昇の流れが続いた。ダウ工業株30種平均株価は631ポイント（1.38％）上昇し、S＆P500とナスダックもそれぞれ1％以上上昇した。欧州のSTOXX Europe 600も序盤の下落を乗り越え、0.6％上昇して取引を終えた。原油価格はブレント原油が1バレル当たり100ドルを下回り、WTIも80ドル台後半まで下落し、2週間ぶりの低水準となった。ドルは弱含み、米国債利回りも4～5bp低下した。

ただし上昇の勢いは取引中に一部弱まった。イラン側が交渉の事実を否定し、市場の楽観論が弱まったためだ。インガルズ・アンド・スナイダーのチーフストラテジスト、ティム・グリスキー氏は「誰の発言を信じるべきかは不確実だが、交渉への期待が市場を動かした」と述べた。スタンダードチャータードの研究責任者、スティーブン・イングランダー氏は「最悪の事態が終わったとは言えないが、短期的なリスクは低下したとの判断が反映された」と分析した。

ブルームバーグは、初期の急騰後に上げ幅が縮小した点について「戦争状況が短期間で解消されることは難しいとの懐疑論が反映された結果だ」と指摘した。市場ではトランプ大統領の二転三転するメッセージが変動性を高める一方、急落を防ぐ役割も果たしているとの評価も出ている。