◇イスラエル本土へ逆襲…フーシ派の待ち伏せか

イランの逆襲はイスラエル本土へも拡大する様相を呈している。21日、イランは核施設に近い南部ディモナを打撃し、この過程でイスラエルの防空網が一部迎撃に失敗したとカタールのメディア、アルジャジーラが報じた。国際原子力機関（IAEA）は攻撃の事実を認知したとしつつも、「放射能の異常はない」との立場だ。今回の攻撃は、これに先立ち米国とイスラエルがイランのナタンズ・ウラン濃縮施設を攻撃したことに対する報復の性格を帯びていると分析される。


同日、イスラエル南部の別の都市アラドもイランの空襲を受け、少なくとも88人が病院に搬送された。これに対し、ベンヤミン・ネタニヤフ首相はXで「非常に厳しい夜」とし、「すべての戦線で攻撃を継続する」と宣言した。


22日のイラン国営プレスTVによると、イスラエルのテルアビブにあるベングリオン国際空港を狙った報復攻撃も行われた。ベングリオン空港は、米国・イスラエルによるイラン攻撃が始まって以降、米軍の空中給油機が離着陸している場所だ。イラン軍報道官は「今回の攻撃に使用されたドローンの大部分は、アラシュ1など既存のドローンより破壊力が強いアラシュ2だった」と説明した。アラシュ2は射程がイスラエル全域に届く2000キロに達し、低コストでの長時間飛行と精密打撃が可能だというのがイラン軍の主張だ。

海上の戦線も急速に拡大している。親イランのイエメン・フーシ派武装組織は、紅海とアデン湾を結ぶバブ・エル・マンデブ海峡一帯で活動を強化しており、介入の可能性を高めている。WSJは「フーシ派がサウジアラビアや近隣の米軍基地、または紅海を通過する商船まで攻撃範囲を広げて全面的に介入する場合、紅海航路まで麻痺し、世界のエネルギー供給網に衝撃を与える可能性がある」と伝えた。特に紅海はホルムズ海峡を迂回する核心的な代替航路であるため、ここまで不安定になれば全世界の原油・液化天然ガス（LNG）輸送網を同時に揺るがしかねないという懸念が出ている。

一方、イランは「選別的開放」戦略も並行している。フィナンシャル・タイムズ（FT）は「イランが戦争後に事実上封鎖されたホルムズ海峡で、一部の穀物・農産物運搬船の通過を許容している」と報じた。少なくとも10隻以上の穀物船がイランの港に出入りしたと分析されており、これは国内の食糧供給網の崩壊を防ぐための措置とみられる。同時に、イラン議会がホルムズ海峡を通過する船舶に「安全通行料」を課す立法を検討中であることも分かった。「敵国と連携した船舶」を除いた残りの船舶の通航は許容するという立場も示された。国際海事機関（IMO）のイラン代表アリ・ムサビ氏はロイター通信に対し、「ホルムズ海峡はイランの敵と連携した船舶を除き、すべての船舶に開放されており、イラン政府との保安・安全の調整を経れば通過が可能だ」と述べた。


「『欧州も射程圏』懸念が現実に」…イラン、初の長距離ミサイル発射（1）