イラン発弾道ミサイルが13日（現地時間）、トルコ領空でまた撃墜され、中東戦争の戦線がNATO（北大西洋条約機構）全体に広がるという危機感が高まっている。

トルコ国防省はこの日の声明で「イランから発射されてトルコ領空に進入した弾道ミサイルが、東部地中海に配備されたNATO空軍とミサイル防衛システムにより無力化された」と発表した。


続いて「わが領土と領空に向かうあらゆる脅威には断固、ためらわず必要な措置を取る」とし、イラン側に今回の事件の原因究明のための公式協議を要請した。


トルコに対するイランの挑発は4日と9日に続いて3回目。

アナドル通信によると、この日未明、米軍の戦術核兵器を保管中と知られるアダナ県のインジルリク空軍基地一帯に空襲警報が発令された。市内の各地でサイレンが響くなど緊迫した状況が続いた。

ソーシャルメディアではアダナ上空でミサイルの残骸が大気圏進入中に燃えながら移動する映像が広まった。

これまでの2回の攻撃に対してもNATOの徹底的な防御体系が稼働した。

4日には米海軍駆逐艦のSM3ミサイルとスペインのパトリオット砲台が協力してミサイルを迎撃した。9日には人口200万人の大都市ガジアンテプの上空でミサイルが撃墜された。

トルコのエルドアン大統領は「イランの行動は間違っていて挑発的」とし「兄弟関係に影を落とす行動をやめるべき」と強く要求した。

NATOは相次ぐ攻撃に対応してトルコ内の防空戦力を大幅に強化している。最近マラティヤ地域にNATO連合空軍司令部所属のパトリオット砲台を追加で配備し、核心レーダー施設を補強した。

米国は在アダナ総領事館の非必須人員を退避させ、旅行禁止令を発令した。トルコ政府も北キプロスにF－16戦闘機を前進配備し、政府レベルの民防衛組織を事実上戦時体制に改編した。

現在トルコはNATOの集団防衛条項「第5条」発動を公式要請していない。しかしイランの領空侵犯が繰り返され、NATO全体が紛争に巻き込まれる可能性を排除できないという見方もある。