米陸軍の最新偵察機アレス(ARES)。信号情報を収集する。[写真 米陸軍]
インド太平洋地域での米軍の態勢強化は、ダン・ケイン米統合参謀本部議長が2日(現地時間)、「壮大な怒り」に関する最初のブリーフィングで「米軍は世界のどこであっても、いかなる有事にも対応できる能力を維持している」と述べたこととも一致する。
同氏は「我々の決意を試そうとする者、米国や同盟国、あるいは我々の利益を脅かそうとする者は、米軍がどこへでも赴き、戦闘を継続し、戦闘規模を拡大することもでき、最終的には勝利するという点を明確に理解すべきだ」と発言した。
これは中東情勢に乗じて中国やロシアなど米国の主要な競争勢力が軍事的な動きを取らないよう警告するメッセージと受け止められた。
インド太平洋軍がイラン空爆の2日前である先月25~26日、サミュエル・パパロ司令官主宰で隷下指揮官会議を開き、「敵対勢力の活動、優先作戦、今後の演習と訓練の進展状況」を点検した点も同じ文脈で理解される。インド太平洋軍はこの会議が米政権の国防戦略(NDS)発表に合わせて開かれたと説明したが、当時すでに米戦争省レベルでイラン空爆が計画されていたことを考えると、これと連動した域内抑止力維持に関する議論が行われた可能性も排除できない。
こうしたインド太平洋軍の動きは、大きな枠組みで在韓米軍の態勢とも直結する。すでに米国内では、在韓米軍が対中国牽制の役割まで担う役割拡大について一定の共感が形成されている様子だ。
これは在韓米軍の資産を大規模に引き抜くことは容易ではないという見方につながる。韓半島(朝鮮半島)の安全保障に空白を生むほどの過度な資産転用は、北朝鮮だけでなく中国の誤判断を招く恐れがあるためだ。これに関連し、朴元坤(パク・ウォンゴン)梨花(イファ)女子大学北朝鮮学科教授は「米国が他地域に足を取られるほど、地域内で中国の軍事力が柔軟に動く余地が大きくなる」と指摘した。
特に高高度ミサイル防衛(THAAD・サード)システムは、導入当初から中国の強い反発を招いたほど、その性格自体が中国牽制の側面を持つ。現在のところサードの迎撃ミサイルだけが中東に搬出される雰囲気だが、今後中東情勢が激化し、サードの中核であり「頭脳」に当たるAN/TPY-2レーダー(Xバンド・レーダー)や発射台まで中東に移されれば、中国は労せずして利益を得る形になりかねないという意味だ。
一方、ブランソン司令官は11日午前、ソウル竜山(ヨンサン)の国防部庁舎を訪れ、安圭伯(アン・ギュベク)国防部長官と会談した。国防部と在韓米軍は会談内容について明らかにしていないが、パトリオット発射台・迎撃ミサイルやサード迎撃ミサイルの中東転用が迫る中、それに関する説明をブランソン司令官が直接行った可能性がある。
米、イラン攻撃の一方で台湾海峡も偵察…「二つの戦争」の悪夢阻止に躍起(1)
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