米中央軍（CENTCOM）が、世界のエネルギー輸送の要衝であるホルムズ海峡付近のイランの民間港に対する大規模な空爆を予告し、現地の民間人に直ちに退避するよう警告した。

米中央軍は11日（現地時間）、声明を通じて「イラン革命防衛隊海軍が商業港内に軍艦と軍事装備を配置し、国際海上交通を脅かしている」と明らかにした。


続けて「軍事目的に転用された民間施設は国際法上、合法的な軍事目標とみなされ、保護の対象から外れる」と警告した。


また、埠頭労働者や行政職員、船員などの民間人に対し、イランの軍事資産から直ちに離れるよう強く求めた。

今回の退避警告は、米軍の対イラン軍事作戦「壮大な怒り（Epic Fury）」が12日目に入る中で出された。

作戦を統括するブラッド・クーパー司令官は、ソーシャルメディアを通じてこれまでに実施された精密攻撃の成果を公開し、イランの海軍戦力を解体する意思を明確にした。

クーパー司令官は映像ブリーフィングで「先端人工知能（AI）分析ツールを活用し、5500以上の目標を攻撃した」と述べ、イランの主力艦であるソレイマニ級艦4隻をすべて撃破し、同艦級をすべて戦闘不能にしたと明らかにした。

また、オマーン湾のチャーバハール港に停泊していたジャマラン級艦など艦船6隻と、大型弾道ミサイル製造施設を無力化した攻撃前後の写真も公開した。

クーパー司令官は特に今回の作戦に導入されたAIシステムについて「数時間あるいは数日かかっていたデータ分析の時間を、わずか数秒に短縮し、指揮官が敵よりも速く判断できるよう支援している」と強調した。

現在、ホルムズ海峡はイランによる事実上の封鎖と民間商船への無差別攻撃により、海上交通がまひしている。米軍は前日、ホルムズ付近でイランの機雷敷設艦16隻を撃沈するなど、イランの軍事力投射能力を完全に封じ込めるため、攻撃を集中させている。

ドナルド・トランプ米大統領も、イランが海峡封鎖を継続する場合「これまでより20倍強い報復に出る」と述べ、強硬対応の方針を再確認した。