◆ホルムズ海峡に機雷敷設…世界経済を担保に

ホルムズ海峡は非対称戦場の核心地域に浮上している。CNNは米情報当局の関係者を引用し「イランが最近の数日間、ホルムズ海峡に数十個の機雷を敷設した」と報じた。米中央軍司令部は「10日、ホルムズ海峡近隣で複数のイラン海軍船舶を除去し、ここには機雷敷設船舶16隻が含まれている」と説明した。


CBSも消息筋を引用し、イランが機雷を2、3個ずつ運搬できる小型船舶を使用してホルムズ海峡に機雷を敷設しているとし、「イランの機雷保有量は2000～6000個と推定され、ほとんどが独自生産または中国・ロシアから導入したもの」と伝えた。


イランの関連の動きはミサイルと共にホルムズ海峡を完全に封鎖する信号と評価される。ガルフ国家の精油施設などインフラを破壊すると同時に、世界原油輸送量の20％が通過するホルムズ海峡まで封鎖すれば原油価格の急騰は避けられない。トランプ大統領としては戦争の終結を要求する国内外の世論に直面する状況が負担になるしかない。

◆隠された戦力50％…出口を探るのはイランでなく米国か

米国内ではイランの反撃は前哨戦にすぎないという懸念も多い。NYTは「先週、米議会の非公開ブリーフィングで『持続的な空襲にもかかわらずイランは全体のミサイル・発射台の最大50％を保存している』という評価があった」と報じた。

匿名を求めた米軍関係者は「米国防総省がイランのすべてのミサイル発射基地を完全には把握できていない点が最も大きな問題」と話した。ナスル教授も「今までイランが飛ばした数千のドローンとミサイルは、ただ米軍の防御能力を減少させるための段階にすぎないかもしれない」とし「イランが隠し持つ極超音速ミサイルを含む最新型武器を後に浴びせる可能性も考えるべき」と指摘した。

イランはむしろ現戦況と今後の交渉でも自信を持っているかもしれない。ガーディアンは10日、イラン外交当局者を引用し「トランプ大統領の中東特使スティーブ・ウィトコフ氏がこの数日間、イランに休戦メッセージを2回送ったが、イラン側が拒否した」と報じた。報道が事実なら、出口戦略に探っているのはイランでなく米国ということだ。


奇襲消耗戦のイラン、ホルムズ機雷脅迫…米国「敷設船16隻を撃沈（1）