ホルムズ海峡に漂う戦雲が韓国の家電業界を揺さぶっている。単純に原油価格とドルが上がったのではない。「産業のビタミン」と呼ばれるアルミニウムや硫黄など基礎素材の価格もともに高騰した。韓国企業の製造コスト負担も大きくなっている。米国・イスラエルとイランの戦争が呼んだバタフライ効果だ。

トレーディングエコノミクスによると、9日のロンドン金属取引所（LME）の3カ月物アルミニウム先物価格は1トン当たり3385．5ドルで前年比約26％上がった。ロシアとウクライナの戦争が勃発した2022年から4年ぶりの高値だ。アルミニウムは家電製品やスマートフォン本体だけでなく、冷蔵庫の冷媒配管と蒸発器、洗濯機のモーターとコントロールパネルなど製品の主要部品に使われる核心素材だ。


イランがホルムズ海峡を封鎖し中東産原材料供給に支障が出るようになると連日高値を更新している。世界のアルミニウムの約10％を生産する中東は中国の59％に次いで大きな割合を占める原料産地だ。アルミニウムも原油のようにホルムズ海峡を通じて世界に運ばれる。すでにエミレーツ・グローバル・アルミニウム、アルミニウム・バーレーン、サウジ・マーデンなど中東地域の主要アルミニウムメーカーは一部顧客に製品供給が遅れる可能性があると通知したという。


国際硫黄価格も1トン当たり661ドルで前年より約90％急騰した。硫黄を酸化させて作った硫酸はニッケルや銅などの金属を抽出する際に使われる核心原料だ。サムスン先物の報告書によると、ホルムズ海峡の運航が長期間制限される場合、供給不足により硫酸価格が上昇し一部金属製錬企業が生産量を減らす可能性がある。インドネシアのニッケルメーカーとアフリカの銅鉱山が中東産硫酸への依存度が高いという。中東地域は世界の硫酸供給量の約25％を占めている。硫酸供給に影響が出てニッケルや銅などの生産単価が上昇する場合、これを原材料に使う家電製品とバッテリーまで連鎖的に価格が上がる恐れがある。

ここに物流費まで上がり家電業界の荷物が減る。6日に発表された上海コンテナ運賃指数（SCFI）は先月27日より156．08ポイント上がった1489．19を記録した。前週の上昇幅である81．65ポイントの2倍に達する数値だ。中東路線の運賃は1TEU（20フィートコンテナ）当たり2287で72．3％上がった。燃料費と保険料が大幅に上がった。

三逸PwC経営研究院は報告書を通じ「電子業者は生産連続性を確保するため運送費が上がっても高コストの物流手段を活用するほかない。これは収益性悪化につながるだろう」と分析した。

家電業界は事態が長期化する可能性を最も懸念している。すでに韓国企業の体力は消耗した状態だ。昨年10－12月期にサムスン電子の生活家電（DA）・映像ディスプレー（VD）部門は営業損失6000億ウォンを記録し赤字に転落した。前四半期の営業損失1000億ウォンに続き2四半期連の続赤字だ。LGエレクトロニクスの生活家電（HS）・メディアエンターテインメントソリューション（MS）事業本部も合わせて営業損失4326億ウォンを記録した。テレビ事業を担うMS事業本部は昨年4－6月期から赤字が続き、年間営業損失7509億ウォンに達する。家電とテレビの収益性が悪化しLGエレクトロニクスは昨年10－12月期に全社で営業損失1090億ウォンを記録し9年ぶりに四半期赤字となった。

収益性悪化の理由は製品買い換え需要が長引き市場の成長性が鈍化したのに対し、企業間の競争はさらに激しくなったためだ。特に低価格製品を前面に出す中国家電業界は海外だけでなく国内市場でも追撃している。市場防衛に向けたマーケティング費用も増加した。

赤字脱出を夢見る韓国家電業界は原材料輸入単価上昇まで考慮しなくてはならない状況に置かれた。家電業界関係者は「最近主力製品で人工知能（AI）プレミアム家電を前に出しているが、半導体価格まで上がり製造コストが膨れ上がっている」と話した。