イラン戦争はアジアに二重のエネルギー衝撃を与える。原油価格上昇という聞き慣れた話を上回る。原油高はエネルギーを輸入するアジア経済圏に典型的な貿易環境悪化を招く。さらに深刻なリスクは別の所にある。この地域の電力網を支える液化天然ガス（LNG）供給網だ。

4－6月期のブレント原油（国際原油価格の基準となる北海産原油）平均価格が1バレル＝80ドル水準にとどまるならば、アジア地域のインフレは今年0．1～0．5ポイントほど上がり成長率は小幅の下落にとどまるだろう。政策当局はこの程度は耐えられる。アジアの物価上昇圧力は現在まで比較的良好な水準で、財政緩衝装置はこの地域のエネルギー政策の長期にわたる特徴だ。


新興アジア諸国の政府は家庭と企業が体感する燃料価格を積極的に調整する。補助金、安定化基金、国営石油会社などが世界的な原油価格の衝撃の一部を消費者に伝わる前に吸収する。インド国営石油会社は原油価格変動をしばしば抱え込み、インドネシアは大規模燃料補助金を維持し、タイはこうした状況に向け設計された石油安定化基金を運用する。このような構造のおかげで国際原油価格と国内物価の間の関係は歴史的に驚くほど弱く現れた。


しかし財政緩衝は衝撃をなくすのではなく押し付けるだけだ。調整の負担は国の財政に移り、補助金支出は増え、価格正常化は後回しにされる。アジアでエネルギー衝撃はそのため2段階で現れる。最初は国が吸収し、その後財政緊縮や規制価格再調整を通じて徐々に経済全般に広がる。

今回の事態で最も大きな弱点は原油ではない。まさにガスだ。北東アジアの電力システムの相当部分は輸入LNGに大きく依存する。ホルムズ海峡を通過する貨物運送に支障が生じれば、単純な価格衝撃ではなく供給量自体への衝撃が発生する可能性がある。契約された量が適時に届かなければ、電力会社は価格が急騰した現物市場で代替分を確保しなければならない。

アジアでこの問題の影響はエネルギー物価を超える。ガス発電は半導体製造、先端電子製品生産、日増しに膨張するデータセンター生態系など、この地域で最もエネルギー集約的な産業を支えている。特に韓国と台湾で安定した電力供給は事実上産業政策の前提条件だ。

当面は戦略備蓄量とLNG貿易の価格弾力性が供給支障の期間を制限するものとみられる。しかし今回の事態はひとつの警告だ。アジアのエネルギー脆弱性はこれ以上原油市場ではなく、電力網と産業エンジンを回す基盤インフラという事実を呼び覚ます。

ルイーズ・ルー／エコノミスト（オックスフォード・エコノミクス）