米国・イラン戦争は現代戦のパラダイムが根本的に変わったことを見せている。世界最強の軍事力を誇る米軍さえも最も致命的な脅威として先端ミサイルでなく「低価型ドローン」を挙げた。イランは低価型自爆ドローンを大量投入して高価な防空網を無力化する「費用非対称戦略」で米軍に対抗している。米国防総省は最近、米議会でのブリーフィングで「イランのドローンは低高度で不規則な経路と低速で飛行する特性のため従来の防空体系ではすべての攻撃を完ぺきに遮断することはできなかった」と認めた。ドローン1機を防ぐために数十倍の費用の迎撃武器を消耗する「矛と盾」の逆説はもう戦場の現実となっている。

こうした戦場の変化は韓半島（朝鮮半島）の安保にも直接的な警告となる。北朝鮮は韓米に劣勢な通常戦力を補完するため早くからドローン戦力を強化してきた。特にウクライナ戦争参戦を通じてドローン戦術と技術を蓄積した可能性が高い。先月は「セッピョル4型」「セッピョル9型」など新型無人機を公開して戦力を誇示した。さらに金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長が4日に視察した5000トン級駆逐艦の艦対地戦略巡航ミサイル発射は空中のドローンと海上の戦略武器が結合した複合挑発の序幕を予告している。


韓国軍の対応態勢に問題はないのか、徹底的な点検が必要だ。しかも米国の新たな安保戦略に基づき、北朝鮮の通常兵器脅威の抑止に対する韓国の役割がはるかに増えることが予告されている状況だ。にもかかわらず最近、政界と軍の一部では、北朝鮮無人機が2022年にソウル上空を侵犯した事件をきっかけに翌年に創設されたドローン作戦司令部の組織と機能を縮小して再編するべきという声が出ている。ドローンが現代戦の勝敗を分ける核心資産になった状況で、関連戦力を弱化させる議論は時代的傾向に逆行する。


いま必要なことは実戦対応能力を高めることだ。人工知能基盤の探知体系とレーダー迎撃武器など新しい防空手段を急いで構築し、偵察・打撃・防御の統合ドローン戦力を体系的に発展させる必要がある。安保に「まさか」はない。米軍が実戦を通じて認めたドローンの脅威を教訓とし、徹底的な対応態勢で国民の生命と国家の安全を守らなければいけない。