6月の開幕を控えた2026北中米ワールドカップが、米国とイランの武力衝突という直撃弾を受けた。イランが大会不参加の可能性を示唆する中、ドナルド・トランプ米大統領は「気にしていない」と冷淡な反応を示した。

3日（現地時間）、トランプ大統領は政治専門メディア「ポリティコ」とのインタビューで、イランのワールドカップ参加の可否を問われると、「私は本当に気にしていない」と言い切った。続けて「私の考えでは、イランは非常に深刻な敗北を喫した国であり、現在は疲弊している状態だ」と付け加え、イランの国際的地位を低く評価した。


ホワイトハウスのワールドカップ・タスクフォース責任者であるアンドリュー・ジュリアーニ氏も、イラン指導部を「テロ支援勢力の首領」と規定し、今回の軍事措置がワールドカップ観客を含む世界中の人々を守ることに役立つだろうとして、トランプ大統領の決断を擁護した。


イラン側は、現実的に大会参加は難しいとの立場を示している。これに先立ち、メフディ・タージ・イランサッカー協会会長は国営放送を通じて「米国の攻撃以降、希望を持ってワールドカップを期待することは難しい」と述べ、自国リーグの中断とともに不参加の可能性を公式に示した。

特に、G組に属するイランがグループリーグ3試合すべてを、自国を攻撃した米国（ロサンゼルス、シアトル）で戦わなければならない点が大きな障害となっている。

もしイランが最終的に出場を断念すれば、莫大な打撃が予想される。AP通信などによると、イランはFIFAから受け取ることができる本大会準備金や分配金など、少なくとも1050万ドル（約16億5000万円）の収益を放棄しなければならない。

これに加え、棄権の時期によっては巨額の罰金はもちろん、次回大会である2030年ワールドカップ予選からの除外という懲戒処分まで受ける可能性がある。