中東情勢の衝撃を1日遅く抱え込んだ韓国総合株価指数（KOSPI）は「黒い火曜日」を迎えた。指数は過去最大450ポイント以上急落し6000ポイントを割り込んだ。1日で時価総額は約377兆ウォン蒸発した。個人投資家が安値買いに出たが、外国人投資家の5兆ウォン台の投げ売りを防ぐには力不足だった。

韓国取引所によると、3日のKOSPIは前営業日より7．24％、452．22ポイントの急落となる5791．91で取引を終えた。指数の下げ幅は過去最大で、下落率も2024年8月5日の8．77％以降で最も大きかった。時価総額は終値基準4769兆4334億ウォンで、1日で376兆9396億ウォン減少した。1日の時価総額減少額としても最も大きい。時価総額上位10銘柄のうちサムスン電子が9．88％、SKハイニックスが11．5％下げるなど大部分が急落した。これに対し防衛産業株のハンファエアロスペースは19．83％の急騰を見せた。


この日のKOSPI急落の火種は単独で5兆1737億ウォンを売った外国人投資家だった。直前営業日の先月27日に記録した7兆812億ウォンに続き過去2番目に多かった。機関投資家も8859億ウォン相当を売り越し加勢した。個人投資家が5兆7974億ウォンを買い越したが指数下落を戻すには至らなかった。


韓国証券市場が前日の三一節の振替休日で1日休み、他のアジア証券市場の2日分の下げ幅が一気に反映されたという分析も出ているが、これを考慮しても下げ幅が大きかった。2～3日の2日間に日経平均は4．37％、香港ハンセン指数は3．24％、台湾加権指数は3．08％落ちた。

これまでKOSPIが世界の主要証券市場で最も急上昇していた点も急落を拡大した要因に挙げられる。キウム証券のハン・ジヨン研究員は「米国証券市場が横ばいにとどまっている間にKOSPIは2カ月で50％近く上がった。過熱レベルを測定する日足移動平均乖離率が2月末終値基準で115％を上回り、ドットコムバブル時期の水準まで上がった」と話した。

中東情勢がドル高につながりウォンが下がるだろうという懸念も悪材料として反映した。証券会社関係者は「ウォン相場が1ドル＝1440ウォン台から1460ウォン台にウォン安が進み、ドルのさらなる上昇を予想したドル買い需要も一部影響を与えた」と説明した。

iM証券のエコノミスト、パク・サンヒョン氏は「中東地域の原油依存度が高い韓国の下げ幅が大きかった。外国人投資家の立場では安全資産選好で今回のイラン情勢が適切な売却の機会となった」と話した。

ただし調整局面でも個人投資家の買い注文は熱かった。証券会社のコミュニティには「もう拾おう」「下がってみろ。買ってやるから」のような投稿が終日上がってきた。調整を投資機会とみたものだ。ハナ証券のキム・ドゥオン研究員は「韓国証券市場は経験的に中東発の地政学的衝撃が起きた時には恐怖が過度に価格に反映されるが、出口が見えた瞬間にリスクが急速に晴れる形に展開した」と話した。

だが戦争長期化と国際原油価格の行方により調整局面が長引くこともあるとの見通しも出ている。IBK投資証券のビョン・ジュンホ研究員は「交戦拡大により3月初めにKOSPIが5000ポイント台半ばまで調整を受けるかもしれない」とみた。一方、3日のソウル外国為替市場で為替相場は前営業日より26．40ウォンのウォン安ドル高となる1ドル＝1466．10ウォンで取引を終えた。米国の関税による衝撃があった昨年4月7日の33．70ウォンから約11カ月ぶりの下げ幅だった。