米国・イスラエルに全面報復を公言したイランの矛先が、中東各地の石油・ガス施設に向けられている。戦争は武力衝突から世界のエネルギー安全保障危機へと拡大した。世界経済の不確実性も高まっている。3日の韓国総合株価指数（KOSPI）は前日比452.22ポイント（7.24％）下落の5791.91で取引を終えるなど、アジア主要株式市場が大きく下落した。この日の下げ幅は過去最大となった。

ブルームバーグは3日（現地時間）、「中東の中核エネルギー資産（Key Energy Assets）が攻撃を受けている」と報じた。中核エネルギー資産とは、サウジアラビアやカタールなど中東を代表する産油国のエネルギーインフラを指す。サウジ国防省のトゥルキ・アルマリキ報道官は2日午前、東部沿岸ラスタヌラ（Ras Tanura）の製油施設を攻撃しようとしたドローン2機（イランの攻撃とみられる）を撃墜したと明らかにした。ドローンの残骸が落下して火災が発生し、一部施設は稼働を中断した。ここには1日50万バレルの原油を処理できる中東最大規模のアラムコの製油所がある。ここが打撃を受ければ、アジア・欧州向け原油の船積みに即座に支障が生じる。


英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）によると、同日、イランのドローン攻撃によりカタールのラスラファン（Ras Laffan）液化天然ガス（LNG）プラントも稼働を中断した。カタールは世界のLNG供給の約20％を占める。米国に次ぐ世界2位だ。韓国もカタール産LNGに依存している。MSTマーキーのエネルギー分野首席アナリスト、サウル・カボニック氏はFTに対し、「稼働中断が長期化したり、インフラが損傷したりすれば、（ロシアが欧州向けガス供給を停止した）2022年よりも大きなガス市場の衝撃が発生する可能性がある」と述べた。


ここにはイランの狙いがある。米軍基地を直接打撃するには、緻密な迎撃網を突破しなければならない。代わりに、世界経済の動脈であるエネルギーインフラを麻痺させ、米国や欧州・アジアの同盟国を圧迫する方式を選んだとの分析が出ている。

ホルムズ海峡をめぐるイランの脅威も強まった。エブラヒム・ジャバリ・イラン革命防衛隊（IRGC）司令官補佐官は、イランISNA通信を通じて「ホルムズ海峡を封鎖した」と述べた。


世界の“エネルギー動脈”を封鎖、4年前の「ガスショック」再来を狙うイラン（2）