米国のドナルド・トランプ大統領は2日（現地時間）、先月28日に敢行したイランに対する大規模な空爆に関連し、「時間がどれだけかかろうとも関係なく、任務を継続する」と述べ、長期戦も辞さない方針を明らかにした。

特にトランプ大統領は地上軍投入の可能性も排除せず、「大きな波はまだ来ていない」と述べた。トランプ大統領の発言後、米政府内から「24時間以内に攻撃が大幅に増加するだろう」との立場が出る中、国務省は中東地域の自国民に対して退避令を出した。


トランプ大統領は同日、ホワイトハウスで行われた名誉勲章授与式に先立ち、「猛烈な怒り（Epic Fury）」作戦と命名されたイラン空爆に関連し、「当初（軍では）4～5週間かかると予想していたが、（米国は）それよりも長く持続させる能力を持っている」と述べ、長期戦転換への可能性に言及した。勲章授与式に先立って行われたニューヨーク・ポストとのインタビューでは「私は地上軍に関するイップス（yips、動悸性）はない」とし、CNNとのインタビューでは「我々はまだ彼らを強く叩き始めてさえいない」とし、「大きな波はまだ起きていない」と強調した。


地上軍の投入は、大規模な人的・物的被害を甘受しなければならない決断だ。圧倒的な制空権を活用した空爆でも、すでに米軍側に6人目の死亡者が発生しているが、地上戦は次元が異なる問題だ。このため、同日発表されたCNNの世論調査では、米国人の60％が地上軍の派兵に反対した。賛成の回答は12％だった。

しかし、トランプ大統領は「重要なのは世論調査ではない」とし、「世論調査の支持率が低かろうが高かろうが、狂信者たちが統治する国であるイランが核兵器を持つように放っておくことはできない」と述べた。それとともに「イランは核兵器開発を中断しておらず、弾道ミサイルプログラムを急速に成長させた」とし、「遠からず米国本土に到達するミサイルを保有することになる状況だった」と主張した。イランが米国を核で直接脅かす状況が来る前に、これを遮断しなければならなかったという意味だ。

核心の参謀たちも一貫したメッセージを発信した。ピート・ヘグセス戦争（国防）長官は同日の記者会見で「イランの核追求は自明だ」とし、「米国と米国人を脅かせば、地球上のどこであろうと謝罪や躊躇（ちゅうちょ）なく追跡して除去（kill）する」と明らかにした。ヘグセス長官は「ここ（イラン）はイラクではなく、我々は愚かではない。20万の兵力を動員して20年間駐留させる必要はない」とし、2003年から2011年まで8年を要したイラク戦争のような泥沼に陥る考えがないことを明確にした。その一方で、地上軍に関しては「トランプ大統領は米国の国益増進のために必要な分だけ突き進むということを、敵側が理解させた」とし、可能性を排除しなかった。

連邦議会に出席したマルコ・ルビオ国務長官も「米軍の最も強力な打撃はまだ来ていない」とし、「どれほど時間がかかるか分からないが、我々は目標を達成する」と述べた。

ダン・ケイン統合参謀本部議長によると、2日間にわたり行われたイランに対する攻撃で、1000カ所以上の目標物に投下されたミサイルと爆弾は「数万発」に達する。ケイン議長は特に「（中央軍司令官のブラッド・）クーパー将軍は本日、追加の兵力を受け取るだろう」とし、長期戦に備えた布石が打たれていることを示唆した。

一方、米国務省は同日、イランをはじめとする中東14カ国に滞在している米国人に対し、利用可能な民間交通手段を利用して今すぐその場を離れるよう勧告した。