このように悪縁（？）を経験した韓国とインドが最近、フランスの多連装ロケット導入事業をめぐりまた競争している。韓国のK239チョンムはUAE、サウジアラビア、ポーランド、エストニア、ノルウェーが導入または供給契約をした傑作であり、インドのピナカもアルメニアに輸出された成功作だ。ところが興味深いのは、両国の政府と関連企業の努力とは近い、韓国・インドのネット上では意外にも反応が良くない。




韓国では否定的な意見が大半であり、ピナカが最高だと主張するインドでも輸出に消極的な意見が多い。一言で、実現すればよいが脱落してもよいという状況だ。マレーシア軽戦闘機事業とはかなり違う姿だ。このように双方で否定的な反応が表れたのはフランスのためだ。現在フランスはウクライナを支援して不足した多連装ロケット戦力を直ちに補充しなければいけない状況だ。


2025年現在、世界2位の武器輸出国のフランスの技術力を考慮すると、時間の余裕さえあれば多連装ロケットは十分に独自調達が可能な武器だ。必要数量が10門ほどにすぎず、戦力の空白も大きく、海外から導入するのが合理的だが、現実的にこれを最も早期に納品できる候補がチョンムとピナカということだ。実際、フランスは長期間にわたり韓国とインドに多くの武器を供給してきた国だ。

したがって韓国であれインドであれ逆にこのような国に国産武器を輸出する場合、意味のある事件になるのは明らかだ。それでも否定的な気流が流れる理由がある。両国の立場は各論で差があるが、原論を掘り下げるとフランスのこれまで見せた態度に対する拒否感が強いのだ。一言でフランスとの取引は納得できないということだ。

マクロン仏大統領が欧州国家は欧州産武器で武装しようと公開的に主張したように、ひとまず韓国のネット上ではフランスを韓国の武器輸出を妨害する国と見なされている。さらにチェコ原発事業における妨害、高速鉄道導入当時に約束した技術移転などを拒否した記憶のためフランスに対して不信感が強い。またインドがラファールを導入した見返りとしてピナカの購買が確実であるため、あえて競争で価格交渉のための脇役で参加する必要はないと主張する。

インドのネット上で見られる反対意見も似ている。最近インドがフランスから購入した武器が300億ドル以上であるのに対し、ピナカは3000万ドルにすぎないため、フランスの購入は恩を着せる姿にすぎないとみている。それでフランスがピナカを購入しても技術提供をするべきでなく、任意改造も禁止するべきだと主張している。ラファールのソースコードのようにインドが無理な要求をする部分もあるが、これまでフランスにやられることが多かったために出てきた意見だ。

むしろピナカがフランスを経てウクライナに提供されることもあるため、輸出自体を禁止するべきという主張もある。軍事的にインドにとってロシアは最高の友邦であるため悪影響が及ばないよう源泉封鎖するということだ。韓国であれインドであれ国産武器に対する自負心が高まっても否定的な意見が多いというのは、武器取引がそれほど単純なものでないということだ。果たしてフランスがどんな決定をするのか、そしてその余波がどう表れるのかが気になる。

ナム・ドヒョン／軍事コラムニスト


「韓国を妨害しておきながら武器を欲しがるのか」…フランスの二重性に怒り「爆発」（1）