韓国証券市場が激しい速度で熱くなっている。わずか14カ月で148％上昇した韓国総合株価指数（KOSPI）はきのうも2．11％上がり5969．64で取引を終えた。即座に6000を突破する勢いだ。それだけいつ株価が揺れ動くかもわからないという不安も大きくなっている。韓国証券市場の変動性を懸念する警告音が相次ぐ理由だ。

フィナンシャル・タイムズはきのう、韓国の個人投資家らの間で熱くなる証券市場で「自分だけ取り残される」というFOMO心理が拡散し、先を争って証券市場に集まっていると警告音を出した。証券市場に対する言及を敬遠する韓国銀行も前日の国会業務報告で「米国の関税と通貨政策の不確実性浮上などにともなう株価変動性拡大の可能性に留意する必要がある」と警告灯をつけた。ブルームバーグも昨年11月に「韓国の個人投資家のレバレッジ買いが急増し変動性が深化している」と非常ベルを鳴らした。


こうした警告は株価の流れが変わるだろうと予断するものではない。韓国銀行は「今後株価は政府政策推進、半導体産業の実績好調への期待などを考慮すると基調的な下落転換の可能性は限定的」とした。フィナンシャル・タイムズもやはり株価自体を予想することはなかった。あふれる世界的流動性と半導体スーパーサイクルが株価に好材料になっていると指摘する。


問題は金を借りてでも投資するという様相だ。フィナンシャル・タイムズは証券口座が1億件に増え人口の2倍となり、証券会社の信用融資残高が31兆ウォンに達して、投資家預託金が110兆ウォンを突破して過去最高を更新する状況を懸念する。実際に変動性が大きくなり最近大型株が4～5％ずつ上がる日もある。

さらに大きな問題は政府が株価浮揚にばかり没頭する点だ。韓国証券市場が適正な評価を受けるのも良いが、政府が国民年金の国内株式投資限度を増やしたのに続き、新規自社株1年以内の消却義務化（商法改正案）と国内復帰口座（RIA）税制優遇まで出す状況の中で借金をしてまで投資する様相が加熱しているためだ。貸し出し余力が尽きた証券会社が投資関連貸し出し中断に出るほどの過熱だ。政府が証券市場浮揚に執着しこうした様相を傍観するなら証券市場のリスクは大きくなるだろう。政府は市場で鳴る借金投資の警告音を絶対見逃してはならない。