先月24日、ウクライナのハルキウでロシアの空爆を受け損壊した4階建てマンション内部にテントが設置されている。[写真 EPA=聯合ニュース]
中央日報は現地の実状を知るため12日にウクライナの教育従事者オレシャ・コバルチュクさんとオンラインでインタビューした。彼女は戦争勃発直後にポーランドに渡って身を守り難民生活をしていたが2023年にハルキウに帰ってきた。インタビュー中に通信は何回も途切れたが、都市の惨状を伝えようとする彼の声は揺れなかった。画面越しでも戦争が残した傷と憤怒はそのまま伝えられた。
「表から見れば人々が空爆サイレンに無感覚になったようにみえます。だが決して慣れることはできません」。
先月2日、ロシアが撃ったイスカンデルミサイル2発が真昼に建物を直撃した。コバルチュクさんの自宅から800メートル離れたところだった。彼女は「サイレンが鳴る暇もなかった。爆発音が聞こえてから状況を知った。攻撃が繰り返されるほど恐怖が減るのではなくむしろ積み上がっていく」と話した。ロシアのS300ミサイルの爆撃に言及しながら「40秒あれば都市に到達する。長く持って2分。実際には防空壕に行く時間さえない場合が多い」と振り返った。
この冬、ハルキウは酷寒とエネルギー施設空爆が重なり一部地域で1日6~24時間の停電と暖房中断が続いている。コバルチュクさんは「電気は不便の問題だが暖房は生存の問題。暖房が切れればマンションはすぐ氷のように冷たくなる」と話した。そこで人たちは家の中にテントを張り、携帯用ガスバーナーで小さな空間だけでも暖めて眠りにつく。キーウなど他の地域の地下鉄のホームではテントを張って寝る人たちの姿もカメラにとらえられた。
ドローン攻撃は日常になった。住民らは空爆時には窓と外壁から離れ最小2つの壁を間に置く「2つの壁ルール」に従う。彼女は「攻撃が始まれば廊下や浴室のように壁が重なる空間に移動する。防空部隊が対応しているが、ドローンが同時に大量に入ってくれば全部防ぐことはできない」とした。同時に一部地域ではまた別の「苦肉の策」も登場した。都心の主要道路と建物上空に漁網を設置し低空飛行ドローンの衝突を誘導したり落下被害を減らそうとする試みだ。
コバルチュクさんが最も懸念するのは子どもたちだ。戦争が長引き「多くの子どもが戦争前の暮らしを覚えていない」という理由からだ。5~6時間ずつ地下防空壕で授業するのはもう特別なことではない。一部の児童はむしろ普通の教室をぎこちなく感じるという。彼女は「子どもたちが他の現実を知らないという事実が最も恐ろしい」と話した。
教育現場も揺れている。戦争初期に多くの教育従事者が海外に出ていき、相当数はまだ帰ってきていない。コバルチュクさんは「公立学校はほとんどがオンライン授業に転換され、私立学校も受け入れ能力に限界がある。政府支援も十分でない」と指摘した。現在ハルキウに2カ所とポルタバに1カ所の3つの学校を運営している彼女はやはり同じ困難を経験している。「生徒数はむしろ増えたが、教師不足は依然として深刻だ」と話す。
軍兵力徴集をめぐる問題も大きい。コバルチュクさんは最近刑法違反容疑(軍活動妨害)で起訴された。彼女が男性5人を虚偽で雇用し徴兵を逃れさせたというのが軍当局の主張だ。だがコバルチュクさんは「その人たちは実際にオンライン授業を進める教師。正式雇用なのに問題になった」と反論した。その上で「お金で(起訴問題を)解決できるという密かな提案も受けた。腐敗が国をむしばんでいる」と暴露した。
終戦交渉に対しては懐疑感が大きかった。彼女は「私たちはすでにとても多くの間違った希望を経験した。いま最も信頼するのはウクライナ軍」と話した。その一方で、外交的解決の可能性を完全に排除するのではないと話した。戦争の終結を望む気持ちと現実に対する冷静さが交差する部分だ。
インタビューの最後にコバルチュクさんは自身の住む町をこのように表現した。「ハルキウは鉄筋コンクリートの都市です。絶え間ない砲撃の中でも人々は生きており、働いて、子どもたちを教えています。だが戦争が長くなるほど私たちはひとつの世代を失っています。外部支援がなければこの戦争を止めることはできません」。
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