7日に開幕するミラノ・コルティナ冬季五輪を控え各国が報奨金を掲げて選手の善戦を促している。

米国はメダル報奨金を支給しておらず、今回も連邦政府次元の報奨金はないが、米財界の大物が最近米オリンピック委員会に1億ドル（約156億円）以上を寄付し、これを選手らの財政的安定性のために使いたいと明らかにして状況が変わった。


ウォール・ストリート・ジャーナルによると、ロス・スティーブンス氏の寄付金のおかげで今回の五輪に出場する米国選手はメダル獲得と関係なく全員が20万ドルほどのボーナスを得ることになった。


ただこのお金は一括払いで支給されるのではない。半分は五輪出場後20年経過または満45歳になる時に得られ、残りは選手の死後遺族に支給される。今大会の米国選手団の規模は232人で、彼に20万ドルずつ払うと合計4640万ドルほどが必要だ。

ポーランドはメダル報奨金を暗号資産で支給する予定で、金メダルを取れば12万ユーロ（約2221万円）を受け取ることになる見通しだ。ただ五輪報奨金を暗号資産で支給する方法に対しては透明性や倫理性をめぐる議論が起きているという現地メディアの報道もある。韓国は金メダル報奨金が6720万ウォン（約721万円）で、メダルを獲得した男性選手は兵役特例の恩恵を得られる。

一方、2024年のパリ五輪では、香港の場合、金メダリストに600万香港ドル（約1億2050万円）のボーナスを支給した。香港のフェンシング選手ビビアン・コンは女子エペ個人で優勝して金メダル報奨金と生涯鉄道利用券などを得た。