韓国の労働者の認知能力が青年期から下がり始め、低下速度も速いという国策研究機関の分析が出てきた。韓国開発研究院（KDI）は14日、こうした内容が盛り込まれた「労働者認知能力の減少要因と改善案」と題する報告書を発表した。研究陣は経済協力開発機構（OECD）が主管し10年ごとに実施する国際成人能力調査（PIAAC）の資料を分析した。

分析の結果、韓国の25～29歳の青年層の労働者は2011～2012年の調査では数理能力が6位、言語能力が4位でOECD主要17カ国のうち上位圏だった。だが2022～2023年の調査では数理能力と言語能力とも8位を記録し平均水準が低くなった。


年齢上昇にともなう認知能力低下幅も他の国に比べて大きかった。2022～2023年の調査で40～44歳の中年層の数理能力は青年層より14点、言語能力は19点低かった。OECD平均下落幅は数理能力が4点、言語能力が7点で、それより大きかった。中年層から60～65歳の老年層に進むと数理能力が40点、言語能力が46点落ち下落幅がさらに広がった。これもまたOECD平均の25点と28点を大きく上回る水準だ。


KDIはこうした現象の主要因として、能力開発に対する動機付与が不足する賃金体系を指摘した。KDIのキム・ミンソプ財政・社会政策研究部研究委員は「認知能力に対する報酬水準が低く、勤続しさえすれば賃金が上がり続ける体系では労働者が自ら自己開発する誘引が足りない」と話した。