フランスの風刺週刊紙シャルリー・エブドが、スイスの火災惨事の犠牲者を題材にした風刺画を掲載し、スイスで刑事告発を受けた。

12日（現地時間）、フランス紙ル・パリジャンによると、シャルリー・エブドは問題となった風刺画を9日付の紙面に掲載した。この日は、スイス連邦政府がバー火災の犠牲者を追悼するため「国家哀悼の日」に指定し、公式追悼式を行った日で、式典にはフランスのエマニュエル・マクロン大統領とイタリアのセルジョ・マッタレッラ大統領も出席していた。


風刺画には、火災が発生したバレー州クランモンタナの雪山で、火傷を負い包帯を巻いた人物らが、スキーで滑り降りる姿が描かれている。焼けただれた痕跡や歪んだ表情は、火災の被害者を連想させる。タイトルは「火傷した人々、スキーをする」とされ、右下には「今年のコメディ」という文言が添えられていた。この火災では40人が死亡、116人が負傷し、死亡者のうち9人はフランス国籍だった。


◇「表現の自由でも容認できない」…スイスで刑事告発

これを受け、スイスの弁護士夫婦がバレー州検察にシャルリー・エブドを告発した。弁護士の一人はスイスのメディアに対し、「私は表現の自由を強く擁護しており、シャルリー・エブドの支持者でもあった」と述べたうえで、「しかし今回の事例は決して容認できない。この風刺画は被害者の尊厳を傷つけている」と批判した。

スイス刑法135条は、保護に値する文化的・科学的価値がないにもかかわらず、人間の尊厳を著しく侵害する表現について、3年以下の懲役または罰金刑を科すと規定している。

◇遺族・世論の反発拡大…メディア倫理への警鐘も

火災被害者の家族や一部世論からも、強い反発の声が上がっている。被害者の母親だと名乗るネットユーザーはX（旧ツイッター）に「被害者やその家族の気持ちを考えたことがあるのか。恥を知れ。吐き気がする」と投稿し、多くの共感を集めた。

これに先立ち、スイス報道評議会は6日、「ジャーナリズム倫理綱領は、人間を物のように扱うあらゆる扇情的表現を禁じている。関係者の苦痛や遺族の感情を尊重すべきだ」として、メディアに報道への慎重な対応を求めていた。

◇元経営陣「風刺は字義通りに受け取るものではない」

この論争を巡り、かつてシャルリー・エブドの経営に関わっていたマリカ・ブレット氏はXに投稿し、「風刺画は必ず腹を抱えて笑えるものでなければならないという主張は、幻想にすぎない」と主張した。また、「シャルリーを批判する一部の人々がいつもそうであるように、字義通りにのみ受け取るのは都合の良い態度だ」と述べ、同誌を擁護した。

1970年に創刊されたシャルリー・エブドは、政治・宗教・社会・文化を問わない大胆な風刺で国際的な名声を得てきた。2015年1月には、イスラム教の預言者ムハンマドを風刺した漫画を掲載したことをきっかけに、イスラム過激派によるテロ攻撃を受けたこともある。