1994年、韓国の国民1人当たりの肉類消費量は25.8キログラムだった。2004年には31.3キログラム、2014年には45.39キログラムを経て、2024年には60キログラムを超えた。この肉類消費量のうち、半分が豚肉だ。外食を中心に発展してきたサムギョプサルをはじめとする豚焼肉の消費文化が肉類消費増加の中心に位置しており、特にコロナ期を経て、家庭で肉を焼いて食べる頻度が急速に増えた。Kバーベキュー文化が頂点を迎えたのは、2022年、パンデミック終了直後のことだった。その後、家庭での豚焼肉消費の比重はやや減ったものの、外食における急激な増加によって、豚肉消費増加のピークを記録した。

ところが今年初め、飲食店に豚肉を供給する食肉加工会社に勤める知人が興味深い話をしてくれた。この約30年間、一度もなかったこと、つまりサムギョプサルの在庫が積み上がる事態が、ときどき発生しているという。さらに、米国産輸入牛肉の価格高騰によって、牛焼肉の外食業者も客減少で苦境を訴えた。


これを確認するため、私たちソウル大学フードビジネスラボでは、ビッグデータ企業オープンサーベイ（Opensurvey）が運営している「フードダイアリー」のデータから焼肉関連データを抽出し、変化の推移を分析した。フードダイアリーとは、韓国の人口構成比に合わせて選抜した調査参加者が、毎日摂取した食事内容をすべて記録し、管理して蓄積したデータだ。


私たちのラボは、この分析を数年前から続けてきたが、豚焼肉の摂取については、摂取頻度ベースでコロナ発生以前から2024年上半期まで着実に増加していることを確認してきた。ところが今回の分析で、2025年上半期に初めて摂取頻度が減少したことを発見した。直前2年の平均と比べると、直近1年間（2024年6月〜2025年5月）のサムギョプサル・前脚肉・ネック肉など豚焼肉の摂取頻度が3.7％減少したのだ。

特に、家庭で豚肉を直接焼いて食べる頻度が8.7％減少した一方で、外食では1.3％の増加にとどまり、全体としては減少したことが分かった。牛肉のロースやヒレなどの牛焼肉も6.3％減少し、カルビ・プルコギで代表される味付け牛焼肉も6.8％減少した。いま世界的に関心を集めているKバーベキュー文化の中心地で、何か変化が生じていることは確かなようだ。焼肉の摂取が減れば、肉を包んで食べる野菜の摂取も減る。この変化の原因は何だろうか。私たちはさまざまな関係者とのインタビューを通じ、その要因を見いだすことができた。

第一に、複数人で集まって食事をすることを敬遠する傾向が強まり、焼肉の消費が減っていた。会社では会食文化が姿を消し、昼食でも各自が一人で食べるケースが大きく増えている。これに伴い、オフィス密集地域では、丼物・トンカツ・サラダ・ラーメンなど、一人で食事しやすいメニューを扱う店が増えていることが確認されている。さらに家庭でも、それぞれが食べたいものを各自デリバリーアプリで注文し、各自で食べる。一方の手に箸、もう一方の手にスマートフォンを持ち、YouTubeコンテンツを見ながら一人で食事をする方がずっと楽しい、という考えが全世代で広がっている。

第二に、住居形態の変化が、焼肉文化の後退に影響を与えているように見える。都市部ではオフィステル型住居（住居兼用のワンルーム型オフィス）が一般化し、肉を焼く際に発生する油煙や匂いが負担となり、近所に迷惑をかけてはいけないという配慮から、匂いの出る料理を控える傾向が強まっている。こうした理由から、肉だけでなく魚の焼き料理も、家庭での調理頻度が目に見えて減っている。

第三に、健康やウェルネスへの関心が高まり、脂肪の少ない肉を適量摂取しようとするトレンドが増えている。その結果、摂取量のコントロールが難しく、相対的に脂肪の多い肉を食べることになりやすい焼肉店に行くのを、敬遠する人が増えている。これにより、廃業する焼肉店も増えており、特に住宅街の焼肉店が急速に減少している。

これに加え、不況、外食物価の上昇、人口構成比の変化といった外部要因も重なり、数十年にわたり成長してきた焼肉食文化が転換点を迎えることになった。再び焼肉が爆発的に成長する時代は戻ってこないだろう。しかし、タンパク質摂取の需要は引き続き増加しており、より健康的なタンパク質を手軽に摂取したいという欲求が大きくなっている。つまり、肉を食べなくなるのではなく、肉の食べ方の形式が変わるということだ。豚肉炒め丼をはじめ、肉をのせた丼物、クッパ、1人用しゃぶしゃぶ、肉をのせたサラダなどが、外食や手軽に食べられる食品として最近急速に成長しているのがその証拠だ。

何がより望ましいのかという議論は、ひとまず置いておこう。いま消費者が何かを食べるとき、片手にはスマートフォンを握っているという事実を念頭に、より便利で、より健康的で、よりおいしいメニューを開発すべき時期がやってきた。

文正薰（ムン・ジョンフン）／ソウル大学 農業経済社会学部教授・フードビジネスラボ所長