1811年英国、夜の静寂を破って織物工場にたいまつが飛び込んだ。「ラッダイト運動」の始まりだった。歴史はこれを技術進歩を拒否した機械破壊暴動と記録したが、実際に彼らが壊そうとしたのは機械そのものではなかった。彼らは技術転換が招く破局的貧困を放置した「社会の無責任」に石を投げたのだ。機械が人間を崖っぷちに追いやる非情なシステムに対する、生き残りをかけた抵抗だった。

200年ほど過ぎたいま、既視感がある。韓国は「世界3大人工知能（AI）強国」に向かって国家的総力戦を展開している。数百兆ウォン規模の半導体クラスター投資と規制廃止は緊急な生き残り戦略だ。しかしこの巨大な青写真には決定的な質問が見過ごされている。技術エンジンの出力を高める投資ほどに、その速度に弾き飛ばされる人に向けたセーフティネットは果たして準備されているのか。


技術楽観論者らは反問する。「革新は結局古い働き口よりも多くの新しい職業を作り人類を進歩させなかったか」。だがこのマクロ的命題は残忍な罠を抱えている。旧産業崩壊と新産業胎動の間の時差、まさにその転換の谷間で窒息していく具体的な暮らしは統計の数字の裏で徹底的に消されるという事実だ。人類という種の次元では進歩かもしれないが、その過渡期を全身で耐えなければならない現実の個人個人に技術革新は暮らし全体の破綻を意味することになる。


長期的には恩恵が戻ってくるという言葉は、たったいま生計が途絶えた家長には慰めにならない。韓国は貧弱なセーフティネットのために経済協力開発機構（OECD）で自殺率1位という悲劇を抱えている。仕事の喪失がそのまま社会的死刑宣告と変わらない社会で、AIが招く雇用不安は貧困を超え命を脅かす致命的な信管になりかねない。備えのない楽観論は暴力だ。われわれは華麗な発展の車輪の下にひかれた個人の訴えにまず耳を傾けなければならない。

警告ランプはすでに灯った。国際通貨基金（IMF）は先進国の雇用の60％がAIの影響圏だとし、韓国銀行は青年雇用減少の大部分がAI露出産業に集中したと分析した。技術進化速度が社会調整能力を圧倒し始めた。単純な遅滞ではなく、社会安全システムの崩壊を予告する前兆だ。もうAI時代の福祉は恩恵授与を超え、この苦痛な転換期を渡れるようにする社会的橋梁にならなければならない。これに向けた社会的対応が至急だ。

最初に、最も緊急な課題は公共領域の「AI影響評価」制度化だ。福祉、雇用など国民の暮らしを左右する公共領域にAIを導入する際、人権に及ぼす致命的影響を事前に検証しなければならない。すでに欧州連合（EU）は「AI法」を通じて高リスクAIに対する基本権の影響評価を義務化しており、米国も安全装置の用意を指示した。効率性という美名の下にアルゴリズムが社会的弱者を差別するデジタル不平等を放置してはならない。「先に検証、その後に導入」の原則は必須だ。

2番目に、福祉のパラダイムを事後救済から予防的介入に転換しなければならない。AIは逆説的に危機の兆候を最初に捕らえる道具となる。延滞記録、エネルギー使用量急減などデータ信号を分析して家計破産前に介入する早期警報システムを構築しなければならない。これは半導体工場建設ほど緊急な社会的投資だ。3番目に、AIと共存する人間の固有性に投資しなければならない。知識処理はAIに任せるが、機械が代替することのできない共感とケアの価値を再発見しなければならない。AI時代の人間の位置付けを問いその力を育てる教育だけが大量失業というディストピアを防ぐ防波堤となる。最後に、企業が国民のデータを学習の燃料とみなして創出した革新利益をセーフティネット財源に還流するデータ配当議論も始めなければならない。

技術は未来に進むエンジンであり、セーフティネットは共同体の価値を操縦するハンドルであり周囲を見て回れるよう速度を調節するブレーキだ。制御装置のない高性能自動車は危険だ。200年前のラッダイトの教訓は明確だ。真のAI強国は技術高度化だけ成し遂げた国ではなく、その技術が招く転換期の苦痛を調整し人間の福祉と同行する品格を備えた国だ。革新に向かった投資ほど人を保護するシステム構築に知恵を集めなければならない時だ。

ソン・インハン／延世（ヨンセ）大学社会福祉学教授、リセットコリア不平等解消分科委員長

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