今年はとりわけ大規模個人情報流出事件が多い。4月にSKテレコムで2324万件、8月にロッテカードで297万件、先月にクーパンで3370万件、これだけ合わせても5991万件に達する。韓国の人口5112万人を大きく上回る。

流出した情報内容を見れば令状がなければ捜査機関でも閲覧できない敏感な情報が含まれていた。違法データ市場で価値が高い流出情報だ。被害者はボイスフィッシング、スミッシング、詐欺決済など金銭的被害に神経を尖らせる。しかし私の情報アンテナは違う方向を示す。こうした情報が北朝鮮の情報当局が入手したとすればぞっとする事態が起きる恐れがある。


住所情報などが南派スパイの手に入り1997年2月に自宅前で銃撃され殺害された李韓永（イ・ハニョン）がトラウマのようによみがえる。屈強な警察官が24時間影のように寄り添って歩く脱北者AとBの警戒心あふれる顔が思い浮かぶ。脱北者の身元情報が北朝鮮に渡されてはいないだろうか。退職してから長い時間が過ぎても依然として不安を振り払うことができない職業病だ。それだけ北朝鮮の情報悪用は恐ろしい。


◇脱北者情報把握しついに殺害

2015年6月、米国の人事管理局（OPM）が中国に基盤を置くハッカーに攻撃されていた事実が明らかになった。米国の現職公務員と元公務員の名前、生年月日、住所だけでなく、指紋まで2210万件の個人情報が流出した。

各国の情報機関は国家安全保障と関連した要素を探知するためにインターネットの非公開領域で情報活動を遂行してきた。2013年にエドワード・スノーデン氏が暴露した国家安全保障局（NSA）のPRISM監視プログラムや2017年の中国の国家情報法のように各国は情報収集を戦略資産と考え、これを制度的に正当化しようとする流れを見せた。現在までSKテレコム、ロッテカード、クーパンの個人情報流出の背後は確認されていないが、5991万件に達する情報がすでに違法データ市場に広範囲に拡散した可能性は非常に大きい。特に今回の流出情報は国家級規模のデータであるためその戦略的価値は小さくない。2009年のDDoS攻撃と2014年の韓国水力原子力のハッキングなどを経てサイバー作戦を心理戦・情報戦の核心ツールへと発展させてきた北朝鮮がこうした機会を見逃す理由もない。

◇モサド式情報活用教育した北朝鮮当局

北朝鮮軍総参謀部は7月28～29日、イスラエルとイランの戦争事例を基に情報戦中心の戦略教育をした。モサドが戦争直後にイランの軍核心幹部を除去し指揮体系をまひさせた事例を強調しながら敵の指揮部を情報・諜報活動で早期に揺さぶることが勝敗を左右すると評価した。イスラエルは6月にわずか12日間行われた戦争で、軍事作戦と並行して個人情報を基盤としたオーダーメード型心理戦を駆使した。情報要員はペルシャ語で対象者に直接連絡し、家族構成、位置、生活情報にまで言及して恐怖を最大化させた。高位幹部の家族情報活用を通じて軍事攻撃よりも激しい混乱と恐怖を最大化した事例と評価される。

北朝鮮がイスラエルの事例を学習しただけに、情報が流出した韓国国民をターゲットに精密な心理戦を試みる可能性が提起される。社会不安醸成、特定人物・組織を狙った信頼崩壊戦略、サイバー空間での世論かく乱などが代表的だ。北朝鮮は情報露出がもたらす心理的衝撃と組織混乱をだれよりもよく理解し、直接的な軍事挑発をしなくても韓国社会内部で恐怖・混乱・不信を広める非対称心理戦を強化すると予想される。


【コラム】クーパン・SKテレコム・ロッテカードの流出情報、北朝鮮の手に入ったならば（2）