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エヌビディア天下を揺るがすビッグテック…「誰が勝とうと韓国半導体にプラス」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

グーグルが今年発売した第7世代TPU「アイアンウッド」。アマゾンウェブサービス(AWS)が発表した最新チップのトレイニウム3は自社クラウド内だけで使用される。半面、グーグルはTPUの本格的な外部供給を推進中という。 [写真 グーグル]

エヌビディアがほぼ独占していた「人工知能(AI)チップ」市場の版図が動いている。グーグルが自ら設計したAIチップのTPU(Tensor Processing Unit)をメタが導入する可能性が提起されたのに続き、2日(現地時間)にはアマゾンウェブサービス(AWS)も新型チップ「トレイニウム3」を公開した。AWSが「エヌビディアのGPU(グラフィック処理装置)より費用効率が高い」と強調すると、市場では脱エヌビディアの懸念が強まった。

特に国内株式市場で時価総額1位のサムスン電子と2位のSKハイニックスはその間、エヌビディアの主要協力会社として注目されていてきただけに、独走体制に亀裂が生じる場合に株価に及ぼす影響をめぐり甲論乙駁が見られる。サムスン電子とSKハイニックスの株価は「AIバブル論」で米ハイテク株がふらつく中、最高値比で7.31%、16.09%下落した。


金融・投資専門家らはTPUをはじめとする特定用途向け半導体(ASIC、特定の機能を迅速に処理するよう設計された専用半導体)の拡散が、韓国半導体株の株価反騰材料になる可能性があると分析する。「エヌビディアvs反エヌビディア」構図でなく、複数のチップが役割を分担する「マルチチップ時代」への転換の信号とみるべきということだ。チップの種類が多様化するほどAIインフラのパイ全体が大きくなるという分析だ。


現在AIチップ市場はエヌビディアのGPUが全体の90%を占めている。供給が不足し、価格が高い独占構造だ。ビッグテック(大手技術企業)はGPU依存度を低めようとそれぞれ専用チップを開発してきた。グーグルのTPUが代表的な例だ。メリッツ証券のファン・スウク研究員は「グーグルのTPUチップをメタが購入して使用することになれば、エヌビディア中心の市場に意味のある転換点となるだろう」と話した。

ビッグテック間のAIチップ競争が激しくなるほど高帯域幅メモリー(HBM)が強い韓国企業は有利だ。HBMはGPUだけでなくTPU・トレイニウムなどASICにも核心部品であるからだ。初期にHBM市場を確保したSKハイニックスは安定した利益を、後発走者のサムスン電子は業績改善の余地が大きいというのが専門家らの意見だ。

サムスンアクティブ資産運用のヤン・ヒチャン・ファンドマネジャーは「チップ競争の核心はメモリー速度、容量を高めて性能を改善すること」とし、高性能メモリーの重要性を強調した。KB証券のキム・ドンウォン・リサーチセンター長は「ASIC市場の拡大はHBM4だけでなく汎用DRAMの需要まで拡大し、サムスン電子とSKハイニックスの株価の強力な触媒となるだろう」と分析した。4日現在、証券業界が出したサムスン電子・SKハイニックスの平均目標株価はそれぞれ13万6769ウォン、74万6154ウォンで、現在の株価比で30.1%、37.6%高い。

特定用途向け半導体チップの拡散は、国内外AIインフラサプライチェーン(バリューチェーン)全般の需要拡大につながる見込みだ。チップ構造が複雑になり、必要な部品とサービスが増えるからだ。専門家らはTSMC(台湾、ファウンドリー)、ブロードコム(米国、ASIC設計)、ルメンタム(米国、光モジュール)、セレスティカ(米国、ネットワーク装備)と国内企業イスペタシス(高多層PCB)を有望株に選んだ。

ASICが短期間にGPUに完全に代わるのは難しいというのが専門家らの共通した意見だ。ASICが特定の演算に最適化された「電動ドライバー」なら、GPUはほとんどすべての作業を消化する「万能工具」に近い。結局、GPUが骨組みを担当し、ASICが特定領域を補完する「役割分担」が行われる見込みだ。ただ、ASICの浮上はエヌビディアの独占力には確実に圧力要因になるとみられる。

ヤン・ヒチャン・ファンドマネジャーは「TPUが拡大しても市場はGPUからTPUに乗り換えるのではなく、2本の軸が並んで大きくなる構造と見るべき」と説明した。現代車証券のノ・グンチャン・リサーチセンター長は「CUDA(エヌビディアのコンピューティングプラットホーム)生態系が構築しておいた進入障壁がまだ高い」と話した。

専門家らは半導体株価に影響を及ぼす核心要素として▼主要ビッグテックの「AIサービス」発売計画▼AI推論量増加▼来年1月に発表されるビッグテック設備投資(CAPEX)予測値▼AIサービスの実際の収益化転換事例--などを挙げた。NHアムンディ資産運用のパク・ジンホ株式運営部門長は「1月に出てくるビッグテックの来年の設備投資見通しが市場の期待をさらに高めるか落とすかが、今後の株価を決める核心」と話した。



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