ソウル漢江(ハンガン)公園で運動する市民 [聯合ニュース]
疾病管理庁は10日、昨年の地域社会健康調査に基づく成人肥満率分析結果を発表した。地域社会健康調査は毎年実施され、昨年は約23万人が参加した。今回の分析に活用された肥満率は調査対象者が認知する本人の体重・身長に基づく肥満指数(BMI・㎏/㎡)が25以上である場合と定義した。
昨年の成人の肥満率は34.4%と集計された。この数値は上昇傾向にある。2015年には4人に1人(26.3%)だったが、10年間に30.8%も増えた。食の欧米化、生活習慣の変化などが影響している。
男性の肥満率は41.4%と、女性(23%)より1.8倍高かった。特に社会生活が活発な30代(53.1%)、40代(50.3%)の男性の半分以上が肥満だった。女性は高齢層の60・70代で肥満率が高かった。
昨年、成人の人口全体の54.9%は主観的に「私は肥満」と答えた。また、成人3人のうち2人(65%)は「減量または維持」する考えがあることが分かった。肥満でない集団でも男性の42%、女性の64.6%は体重の調整をしていることが分かった。女性がダイエットに相対的に関心が大きいためと解釈される。
特に肥満率の地域差が目立った。広域地方自治体では全南・済州が36.8%で最も高く、最も低い地域は世宗(29.1%)だった。過去10年間に全国17の全市・道で肥満率が増加した。
疾病管理庁のキム・ユミ慢性疾患管理課長は「統計作成時に年齢補正をするが、世宗市の人口の平均年齢が低いため、肥満率も低かった。半面、高齢者の人口が多い全南などの数値は相対的に高かった」と説明した。
市郡区別の肥満率(22~24年平均)は忠清北道丹陽(タニャン、44.6%)、江原道鉄原(チョルウォン、41.9%)の順に高かった。半面、京畿道果川(クァチョン、22.1%)、大田(テジョン)西区(23.1%)は低かった。丹陽と果川の肥満率の差は2倍ほど。ここには人口構成と個人健康形態、地域保健環境・政策などが複合的に作用したと推定される。
肥満は世界的な健康問題だ。韓国の肥満率は経済協力開発機構(OECD)平均の56.4%より低いが、増加傾向にある。肥満は心血管疾患・糖尿病のほか、がん発生とも密接な関連性がある。代謝・ホルモン・免疫機能変化を起こすため、大腸・肝臓・すい臓がんなどの発生と関係がある。体重を5~10%ほど減らして維持するだけでも体の代謝・ホルモン環境が大きく改善する可能性がある。
こうしたリスクを減らすには最近人気のウゴービやマンジャロなど肥満治療剤の使用を越えて食事の調整や運動などが必須だ。特に運動は中強度(息切れして汗が出る程度)以上の運動を週150分以上、筋力運動を週2回以上するのがよい。
慶熙医療院のパク・ジョンハ家庭医学科教授は「薬物に依存すれば十分な減量効果を得るのが難しい」とし「肥満治療過程で生活習慣の改善、運動を併行して健康な生活を習慣するのがよい」と述べた。
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