「熱があるがタイレノールを服用するか悩んでいる」「妊娠中にタイレノールを飲み、子どもが自閉症になった気がしてつらい」

9月23日、韓国の妊娠・育児関連のオンラインコミュニティにはこうした悩みをつづった投稿が相次いだ。解熱鎮痛剤タイレノール（アセトアミノフェンのブランド名）が「妊娠中に服用すると自閉症児出産のリスクを高める可能性がある」というドナルド・トランプ米国大統領の発表が伝えられ、混乱が広がったためだ。しかし米国はもちろん韓国の医学界からも、米政府の発表は科学的に立証されていないとする反論が相次いでいる。


トランプ大統領は22日（現地時間）、ホワイトハウスでの記者会見で「食品医薬品局（FDA）を通じて、重度の高熱など医学的に必要な場合に少量だけ服用する場合を除き、妊娠中のタイレノール服用を制限するよう強く勧告する」と述べた。また、2000年に比べ自閉症の有病率が約400％増加したという米保健当局の統計を示し、「妊婦はもちろん乳児もタイレノールを服用してはならない」と訴えた。これに伴いFDAは、服用時に自閉症児出産のリスクがあるとの内容をアセトアミノフェンのラベルに記載し、関連の案内文を医師らに配布する措置に着手した。


一方、タイレノール製造会社ケンビュー（Kenvue）は「科学的研究結果はタイレノール服用が自閉症を引き起こさないことを明確に示している」と反論した。韓国食品医薬品安全処も慎重な立場だ。食品医薬品安全処関係者は「今後、該当企業に資料提出を求め、関連根拠を検討する予定だ」と述べた。

国内外の医学界では、タイレノールと自閉症の関係は明確に立証されていないと指摘している。トランプ大統領の発表直後、米国産婦人科学会（ACOG）は声明を通じ「政府の発表は十分な科学的証拠に基づいておらず、児童の神経学的問題を引き起こす多様な要因を危険なほど単純化した」と批判した。学会は「アセトアミノフェンは妊婦の痛みや発熱を治療できる数少ない選択肢だ。（政府の主張は）極めて有害で無責任だ」と指摘した。

この日、国際学術誌ネイチャー（Nature）もトランプ大統領の主張と相反する研究を紹介した。スウェーデンの研究チームが1995～2019年の間に生まれた248万人を対象に調査した結果、妊娠中にタイレノール成分にさらされた胎児のうち、1.42％が出生後に自閉症診断を受け、さらされなかった場合は1.33％が自閉症を患った。意味のある差はなかったという結論だ。マウントサイナイ医科大学とハーバード大学の研究チームの分析によると、関連する46件の研究のうち27件ではアセトアミノフェン曝露と自閉症の間に「正の相関」が報告されたが、残りの研究では関係がないか、むしろ自閉症から保護する効果があると報告された。

大韓母体胎児医学会のパク・ジュンシン会長（ソウル大学病院産婦人科教授）は「これまでに判明している限りでは、タイレノールは妊娠中に最も安全に使える薬の一つだ。（自閉症誘発との）因果関係は明確に明らかになっていない」とし、「本当に必要な時に最小限の用量を使うことはそれほど危険とは考えられていない」と述べた。この日FDAも「（自閉症と）の関連性がないと明らかにした研究も存在し、妊娠中の発熱を治療しなければ母体と胎児の双方が危険にさらされる」と認めた。