オイルマネーで武装したサウジアラビアが太陽光発電を積極的に拡大しているが韓国の太陽光業界は恩恵を得られずにいる。価格競争力で中国製に押されているからだ。代わりに韓国は中国製に規制を強化する米国で機会を広げている。

中東メディアのアラブニュースによると、サウジアラビア政府は2030年までに電力の50％を太陽光など再生可能エネルギーで得て、2060年までに完全なネットゼロ（炭素中立）を達成することを目標に掲げた。政府系ファンドが株式を持つACWAパワーなどサウジ企業3社は7月に1500万キロワット規模の再生可能エネルギープロジェクトに83億ドルを投資すると発表した。


産油国のサウジが太陽光に目を向けるのは、電力は「値段が安い」太陽光で得て、「高い」石油をさらに多く輸出するためだ。シティーバンクのアナリスト、オリバー・コナー氏はウォール・ストリート・ジャーナルに「サウジは電力の3分の1を石油で生産するが、これは年間200億ドル相当の石油輸出をあきらめるという意味だ。極度に非効率的だ」と明らかにした。


こうした状況で韓国の太陽光はサウジで特別な朗報がない。世界市場を中国製太陽光がすでに掌握しているためだ。国際エネルギー機関（IEA）によると、中国の太陽光市場シェアは80％を超えた。仁荷（インハ）大学製造革新専門大学院のカン・チョング招聘教授は「中国はシリコンなど核心素材を安く生産できる上に最近技術力も韓国と対等な水準に上がってきた」と説明した。

実際に太陽光モジュール価格は中国発の供給過剰で下落傾向だ。エネルギー経済研究院によると、2022年だけでも1ワット当たり25セント以上だった太陽光モジュールは今年2月には9セント未満に急落した。

ただサウジの太陽光拡大は韓国のプラント産業には好材料と反映されている。現代建設は今年初めにサウジのメディナとジッダにそれぞれ送電線を建設する3億8900万ドル規模のプロジェクトを受注した。2027年11月の完工が目標だ。また、韓国電力はアラブ首長国連邦（UAE）の再生可能エネルギー開発会社マスダルなどと構成した企業連合を通じて昨年リヤド北側地域に200万キロワット規模の太陽光発電団地を造成するプロジェクトを受注した。

韓国製太陽光装備は米国市場で機会をうかがっている。米国は最近禁止外国事業体（PFE）の敷居を高め中国製太陽光素材に対する規制を拡大し、クリーンエネルギー関連投資税額控除と生産税額控除規制も強化した。ハンファソリューションは来年の完工を目標に米ジョージア州で太陽光生産拠点の「ソーラーハブ」を構築中で、OCIも建設中のテキサス州のセル生産工場を来年に竣工する計画だ。

先月トランプ米大統領が自身のソーシャルメディア（SNS）に「風力や太陽光は世紀の詐欺」と投稿したが、米国でエネルギー貯蔵装置（ESS）を中心にした電力需要が急騰する現実を考慮すれば実際の悪影響は限定的だろうという見方が出ている。韓国太陽光業界関係者は「米国で太陽光需要は増加傾向で中国より有利な状況。当分米国に集中して技術差別化能力を育てたい」と明らかにした。