2022年スリランカを皮切りに、バングラデシュ、インドネシアを経て最近はネパールにまで広がった南アジアの反政府デモには共通点がある。若年失業と腐敗権力に怒りを爆発させた「Z世代（GenZ、1990年代半ば以降生まれ）」がデモを主導した点だ。

英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）は14日（現地時間）、南アジアのデモを「GenZ革命」と呼び、それを主導した若い世代に注目した。中位年齢が低い若い国であるネパール（25.3歳）やインドネシア（30.4歳）、バングラデシュ（26.0歳）、スリランカ（33.3歳）はいずれも人口の多数を占める若者が怒りを表すと政権が崩壊した。


2022年7月にはスリランカでゴタバヤ・ラジャパクサ前大統領が、昨年8月にはバングラデシュでシェイク・ハシナ前首相が追放された。インドネシアでは8月に始まった反政府デモで閣僚5人が解任された。9日からデモが続くネパールでは、シャルマ・オリ前首相が退陣し、スシラ・カルキ前最高裁長官が暫定首相を務めている。デモ隊は警察の強硬鎮圧に対抗し、大統領府や政府庁舎に火を放ち、政治家を殴打するなど暴力も辞さなかった。


FTが診断した南アジア若者たちの怒りの背景には、①若年失業 ②富を独占する政治エリート ③腐敗問題－－がある。国際労働機関（ILO）によると、昨年基準の若年失業率（15〜24歳）はスリランカ（22.3％）、ネパール（20.8％）、インドネシア（16％）がいずれも世界平均（13.5％）を上回った。バングラデシュ（11.46％）も30年ぶりの高水準だった。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は「開発途上国で発展のはしごが断たれた」と診断した。若年労働力を吸収する雇用が不足する中、政府への不満は高まっていった。

権力を長期独占した政治権力の腐敗もデモの導火線になった。スリランカのラジャパクサ前大統領一族は2005年以降20年間にわたり大統領や首相を輩出し、政府が結んだ契約から手数料を吸い上げて一族の財産を増やした。バングラデシュの建国の父シェイク・ムジブル・ラフマン初代大統領の娘であるシェイク・ハシナ前首相は5期連続で政権を担い、首都ダッカ周辺の一等地を所有するなど不正蓄財を続けてきた。シェイク・ハシナ前首相がインドへ逃亡した後に凍結された一族の財産だけで4753万ドル（約70億円）に達する。

インドネシアでは昨年9月から、国会議員が1人あたり5000万ルピア（約45万円）の住宅手当を毎月受け取っていた事実が明らかになり、若者たちの怒りを買った。これはインドネシア労働者の平均月給（284万ルピア）の17倍を超える金額だ。ネパールでは高級官僚や政治家の子どもたち、いわゆる「ネポキッズ」たちが華やかなブランド品を身にまとい休暇を楽しむ姿がSNSで共有され、Z世代の怒りを買った。FTは「若年人口が多く経済的条件も似ているパキスタンなどでも同様のデモが発生しない保証はない」とし「Z世代が政治勢力として成長している」と評価した。