◇電気自動車市場、AI高地戦

グローバル完成車メーカーの競争舞台が人工知能（AI）へと移りつつある。バッテリー性能や走行距離といった電気自動車（EV）技術の水準が平準化するなか、AIを活用して車両開発の速度を高めたり、自動運転機能を高度化することが未来車競争力の核心として浮上している。


中国の電気自動車もAI対応もはやいほうだ。BYD（比亜迪）は普及型モデルにも自動運転補助機能を搭載し、「AIの大衆化」を強化している。シャオペン（Xpeng、小鵬汽車）は中国主要都市の高速道路や都心部での自動運転支援サービスをサポートしている。AI基盤の走行補助機能を標準搭載した電気自動車で、欧州や東南アジア市場にも進撃中だ。


中国車の猛攻で危機に直面したドイツの完成車メーカーも、AIに関しては遅れを取らないという意思を示している。フォルクスワーゲンは9日（現地時間）、独ミュンヘンで開かれた「IAAモビリティ2025」で2030年までに最大10億ユーロ（約1727億円）をAIに投資すると発表した。車両開発と生産工程を最適化し、新車発売のスピードを高め、コスト削減も図るという構想だ。

BMWはAI基盤の運行知能化に集中している。BMW新型iX3は従来比で演算能力が20倍に向上したスーパーコンピューター「スーパー・ブレイン」で駆動し、クアルコム（Qualcomm）と共同開発したAI運転者補助システム「スナップドラゴン・ライド・パイロット」が初めて適用された。メルセデス・ベンツもユーザー体験レベルと生産性を高めるためAIを活用する。インフォテインメントシステム「MBUX」にグーグル（Google）クラウドAIを連動させて音声認識機能を高度化し、ベルリンのデジタルファクトリーキャンパスにはヒューマノイドロボット「アポロ（Apollo）」を導入し、物流運送や品質検査といった反復作業を任せている。労働者がロボットを遠隔操作しながら学習させる実験も並行している。

AIフロントランナーであるテスラ（Tesla）は、早くからAI基盤のロボタクシーネットワークとヒューマノイドロボット「オプティマス（Optimus）」を次世代の成長軸に提示していた。現代（ヒョンデ）自動車グループは9月1日、官民学協力プラットフォーム「Next Urban Mobility Alliance（NUMA）」を発足させ、都市型移動手段とスマートシティを連携させた自律走行ソリューションの開発を推進している。現代自動車グループの鄭義宣（チョン・ウィソン）会長は最近、米国オートモーティブ・ニュースとのインタビューで「今後25年間、モビリティ産業の核心はAIとSDV（Software Defined Vehicle、ソフトウェアによって定義される車）」だと述べた。

大徳（テドク）大学自動車学科のイ・ホグン教授は「中国企業の技術的な俊敏性に対応するため、欧米企業もAI投資をさらに拡大していくだろう」と展望した。