テスラや現代自動車などモビリティ企業がヒューマノイドロボットを製造工場に投じる作業にスピードを出している。テスラは1日、自社の使命とビジョンをアップデートしたマスタープラン4を公開し、ヒューマノイドロボット「オプティマス」の役割を強調した。人類の持続可能な豊かさに向け、労働、エネルギー、モビリティを再定義するとしながらオプティマスを「労働再定義」の核心軸とした。「オプティマスは労働に対する認識と能力自体を変えるだろう」としながらだ。テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）は自身のXに「今後テスラの企業価値の80％はオプティマスになるだろう」と投稿した。

ただ今回の発表でオプティマスをいつ生産工場に投じるのかなど時期は具体的に明らかにしなかった。マスクCEOは今年オプティマスを5000台生産すると明らかにしたが、実際には数百台水準の生産にとどまったという。ユニツリーなど中国のロボット企業が大量生産を始めたのに比べ、テスラのオプティマスは量産速度が遅いという評価が多い。今回のマスタープラン4に対してもブルームバーグは「具体的な突破口やタイムライン、終了日もない話はまともな計画ではない」と分析した。


自動車業界はヒューマノイドロボットが製造生産性を高めるものと期待する。現代自動車グループは系列会社のボストンダイナミクスが開発した「アトラス」を年内に米国のメタプラントアメリカ工場（HMGMA）に試験投入する。現代自動車グループは「アトラスが部品運搬など単純反復作業に投入される場合、作業者の負担を減らし、生産性・効率性向上に寄与するだろう」とみている。


先月基準でHMGMAにはロボット犬「スポット」など750台のロボットが配置されている。今後人間とロボットの割合は現在の2対1より下がるかもしれない。現代自動車グループは米国に50億ドルを投じて年産3万台規模のロボット工場も作る。

ヒューマノイドロボット導入時に労働集約的な自動車産業の構造的問題を解消するだろうという見通しも出ている。現代自動車では定年延長を主張する労組が会社との交渉が決裂し3日から部分ストに入った。サムスン証券は先月の報告書で「人件費が低い国で生産して需要先である欧米に輸出する現在の構造で自動車産業が貿易交渉の担保になっている」と指摘した。

この報告書によると、ヒューマノイドロボット導入時の人件費節減効果は明確だ。1台当たり10万ドルで商用化されるという前提で、5年間に充電時間2時間を除く毎日22時間工場に投入した場合、時間当たりロボット導入費用は3．4ドル（約503円）にすぎない。今年の韓国の労働者の時間当たり最低賃金1万30ウォン（約1066円）と比較すると半分水準だ。サムスン証券のイム・ウンギョン研究員は「24時間ヒューマノイドロボット稼動で工場当たり生産性を60％増加させれば、現代自動車・起亜の現地販売分を100％現地生産できるだろう」と分析した。

ただヒューマノイドロボット転換にはもっと時間がかかるだろうという見方もある。元大証券のキム・ヨンミン研究員は「2030年までの現代自動車生産職の純リタイア人数は1万3000人以上と推定されるが、生産職の自然減少効果がロボット投入を通じた生産コスト削減効果よりも大きいだろう」と予想した。