サウジアラビアがスキーリゾートを建設しているトロヘナの3年前の様子。[写真 AFP=連合ニュース]
フィナンシャルタイムズ(FT)は20日(現地時間)、複数の関係筋が「アジア・オリンピック評議会(OCA)の決定により、2029年冬季アジア大会の開催権が韓国・中国など他の国に移る可能性がある」と述べたと報じた。
第10回冬季アジア大会は、サウジアラビア西部に建設中の世界最大のスマートシティ・ネオムシティ内部の山岳地帯のトロヘナで開催される予定だ。ネオムシティはサウジの実権者のムハンマド・ビン・サルマーン皇太子が2017年に発表した脱炭素国家発展計画「ビジョン2030」の核心事業だ。
しかし、現実的に大会日程に合わせた施設完工が難しい状況だという。人工雪の製作などに使う水を200キロメートル離れた海から引かなければならないが、海水の淡水化施設の建設をまだ始めていない。トロヘナが海抜2600メートルの高地帯のため資材運送も問題だ。「スキーリゾートに行く道路は往復車線が一つだけで、傾斜が急で車両運行が難しい」ということだ。
FTはこれに関して「サウジアラビア政府が2029年大会を韓国や中国に引き渡し、その次の大会の2033年大会を誘致する方案を議論中」と伝えた。続けて「韓国と中国は各々2018年と2022年に冬季五輪(オリンピック)開催に成功した経験があり、有力な代案として議論された」と述べた。しかし、韓中政府は「サウジアラビア側といかなる議論もしたことがない」と述べた。
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