韓国観光業界が中国人団体観光客、いわゆる「游客」の受け入れ準備に必死だ。今年７－９月期に施行される予定の中国人向けビザなし観光の許可が間近に迫っているからだ。このような期待感の背景には、切実な理由がある。２０１７年、高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）の配備に対する報復として「限韓令」が導入されると、中国人観光客は前年比で３８３万人も減少した。その影響で観光業界全体はもちろん、中国人観光客が集中していた明洞（ミョンドン）などの小規模事業者までもが直撃を受けた。今回の措置によって彼らの需要が過去の水準まで回復するだけでも、業界には活気が戻る。しかし、特定の国による報復的措置ひとつで観光産業全体が揺らぐという構造は、果たして正常と言えるだろうか。

韓国を訪れる観光客の大多数はアジア系だ。地理的な近接性もあるが、韓流の影響力が最初に表れた舞台が中国・東南アジア・中央アジアなどだったためだ。２０２４年時点で見ても、外国人観光客の８１％がこれらの地域から来ており、比重は非常に大きい。しかし同じ時期に、アジア以外の国々、特に米国や欧州からの観光客が２０１４年に比べて約１００万人も増えている。もはや発展途上国が周辺の文化強国を訪れるのではなく、遠く離れた外国の文化先進国の観光客が韓国を訪れるという事例が増えているのだ。


だが、詳細なデータを見れば、それほど楽観できる状況ではない。文化体育観光部の「外来観光客調査」によると、昨年韓国を訪れた外国人観光客のうち再訪問率は５４．７％だった。ところが、米国（４２％）はもちろん、英国（４０．２％）、ドイツ（３３．１％）、フランス（３０．７％）といった国々の再訪問率は平均よりもかなり低い。彼らは中国人観光客とは異なり、９５％以上が個人旅行の形を好むが、道に迷ったり観光情報にアクセスできなかったりと、繰り返し不便を感じている。韓国の観光案内インフラにも問題があるだろうが、より根本的な原因は、ＧｏｏｇｌｅＭａｐが韓国では正常に作動しないことにある。主要先進国の観光客が国内外の旅行で最も頻繁に使用するアプリが使えないのだから、まともな観光が成り立つはずがない。


ＧｏｏｇｌｅＭａｐが韓国で制限されている理由としては、安全保障上の論理がしばしば挙げられるが、実際には国内の地図サービス産業を保護するための、長年にわたる貿易障壁に近い。発展途上にあった国内ＩＴ産業が、Ｇｏｏｇｌｅのようなグローバル巨大企業に取って食われるのを防ごうという、当時の愛国心の表れだったのだ。しかし、すでに国産の地図アプリが確固たる寡占を維持して久しく、今や我々は巨大ＩＴ企業と渡り合える「ソブリンＡＩ」を開発できる実力すら備えている。このような古い規制は、もはや国内産業を保護するどころか、団体観光客への依存という脆弱な観光構造をむしろ固定化させてしまっている。今後、韓国の観光業が中国に振り回されないようにするためには、ＧｏｏｇｌｅＭａｐの利用はもちろん、ベジタリアンやハラールといったメニュー表示も含めて、国内の観光環境も積極的に外国人に親和的なものへと変えていかなければならない。

パク・ハンスル／薬剤師・作家