最近、ロシアとイランで攻撃用ドローンの威力が確認され、米国も海外米軍基地のほか本土に対するドローン防御システムの強化が急がれると、ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）が１０日（現地時間）報じた。

報道によると、先月、ウクライナはロシア領土の深くまでドローンを浸透させ、戦略爆撃機など主要軍用機を破壊するのに成功した。これとほぼ同じ時期、イスラエルはイランの核施設を奇襲攻撃する過程でドローンを密かに搬入し、目標を打撃した。この２つの事件は低費用・高効率武器体系としてドローンの威力を全世界に知らせ、米国に相当な刺激になった。


すでに米国防総省は、昨年初めヨルダン駐留米軍３人が親イラン民兵隊のドローン攻撃で死亡した事件以降、海外基地に対する防御体系を補強してきた。しかしこの数カ月間、イスラエルとウクライナがそれぞれ敵陣の奥深くにドローンを浸透させて作戦を遂行するのを見ながら、米国は海外米軍基地だけでなく米本土でもドローン防御に対する潜在的脆弱性を確認することになったと、ＮＹＴは紹介した。


ＮＹＴはドローンについて隠蔽が容易で費用の負担が少ないうえ長距離打撃能力まで確保し、米国が伝統的な防空網のほか新しい形態の対応戦略を急ぐべき必要性が高まったと分析した。

こうした状況で米国防衛産業企業はより効果的に適性国のドローンを迎撃できる方法を摸索している。特に、米国防総省がミサイル防衛に投資する予定の数十億ドル規模のプロジェクト、いわゆる「ゴールデンドームプログラム」が新たなドローン防御体系構築にも活用されることを期待している。

米軍は複数のドローンを一度に落とすことが可能な高出力極超短波システムを中東と太平洋地域でそれぞれテストしたと同紙は伝えた。

ヘグセス米国防長官は最近、「自爆用一方向ドローン」が新たな脅威に浮上したと指摘し、ドローン戦と対ドローン防御の責任を担う組織を陸軍主導で新設する案を承認した。

ドローン探知および破壊装備を製造する米軍需企業アンドゥリルの関係者はＮＹＴのインタビューで「彼らは９・１１（２００１年９月１１日に発生したアルカイダの米同時多発航空機テロ）と似た形態の問題だが、我々は依然として９月１０日（９・１１テロ以前を意味）のマインド」とし「災難的攻撃を受ければ、我々はそのような攻撃が近づいていることを把握していなければならないことを見せる証拠が出てくるだろう」と警告した。