米国ロサンゼルス（ＬＡ）に住んでいるジャッキー・ラフォーティさんはこの夏の旅行計画を変更した。ラフォーティさんは「ハワイやフロリダ家族旅行の代わりにカリフォルニア内を旅行しようと思っている」とし「飛行機・ホテル・レンタカーを合算してみるとあまりにも高く、現実的に不可能だと感じた」と話した。ニュージャージーに住むレイチェル・カベザさんは「ひとまず（近くの）マーサズ・ヴィニヤードでの短い休暇を計画している」と話した。

ロイターは３日（現地時間）、今年夏の米国人旅行客の最も大きなトレンドは「割引待ち」とし、このような事例を紹介した。経済不確実性とドル安の影響で航空会社やホテルが割引価格を出すのを待っているということだ。ロイターは「旅行産業の鈍化を現わす信号であり、企業の間に不安を生んでいる」と伝えた。


海外旅行の代わりに国内や近場に目的地を修正する「ステイケーション（Ｓｔａｙ＋Ｖａｃａｔｉｏｎ、家や近所での休暇）」も顕著になっている。オンライン旅行会社「フライトハブ（ＦｌｉｇｈｔＨｕｂ）」によると、夏の航空券予約は昨年比１０％減少した。オンライン予約プラットフォーム「カヤック（ＫＡＹＡＫ）」によると、平均航空料は７％下落し、シドニーなど長距離路線は前年比２３％安くなった。航空券予約者が少ないため価格を低くしても販売しようとするためだ。


デルタ航空・マリオット・ブッキングホールディングス（Ｂｏｏｋｉｎｇ．ｃｏｍ）など主要な旅行関連企業は今年実績見通しを撤回あるいは再調整した。エアビーアンドビー（Ａｉｒｂｎｂ）は「消費者が（価格が下がるまで）　『待ってみよう』という態度でチェックイン直前まで予約を先送りしている」と伝えた。

消費者は旅行自体をしないというわけではなく、期間を短縮して費用をおさえる方法を選んでいることが分かった。コンサルティング企業「デロイト」の４月調査で米国人の半分以上（５３％）がこの夏旅行をする考えがあると回答した。昨年（４８％）よりも増えた。ただし３４％は現地の支出を減らすとし、２１％は飛行機の代わりに自動車を運転して移動すると答えた。１０人に３人はそれぞれ格安ホテル（３３％）や家族・親戚宅に滞在する（３０％）と回答した。５人に１人（２１％）は海外から国内に目的地を変えた。１０人に４人（４１％）は３泊以下に旅行期間を短縮したが、昨年（３７％）よりも短期旅行者が増えた。

韓国も同じような現象が現れている。これに先立ち、韓国観光公社は今年の観光トレンドとして「地域内滞在、都心ホテルや近距離旅行、オーダーメード型休息の人気が続くだろう」と展望した。韓国観光公社関係者は「コロナが落ち着き、オーダーメード化・多様化に代表される『ハイパー個人化』現象が現れている」と説明した。

関連業界によると、５月ゴールデンウィーク（１～６日）期間にソウル・釜山（プサン）など都心地域ホテル予約は９０％を超えた。オンラインプラットフォーム「ＮＯＬユニバース」が宿泊・ツアー予約アプリ「ヤノルジャ」「インターパーク」などを分析した結果、観光資源が乏しく面白さに欠けるという意味のいわゆる「ノージェム地域」として有名な大田（テジョン）地域のホテル予約も前年比１９０％増加した。統計庁によると、今年１－３月期フードデリバリーアプリの取引額は７兆８０００億ウォンで前年同期間比８．５％増となった。都心内の「ホカンス」と「ステイケーション」の需要が大きく膨らんだという分析だ。

「ステイケーション」は消費パターンも変えた。地域体験型旅行やキャンプ家電、インテリアなどに消費が移行しつつある。会社員のイ・ジンジュさん（２５）は「夏休みに日帰り汽車旅行を考えている」とし「海外ではなく国内でおいしいものを食べて体験することにお金を使うほうがいいのではないかと思った」と話した。