ＬＧエナジーソリューション、サムスンＳＤＩ、ＳＫオンの韓国バッテリー大手３社が需要低迷の長期化による不確実性の中でも契約学科新設、産学協力拡大など多様な方式で人材確保に総力を挙げている。自国政府の全面的な支援の下で急成長している中国のバッテリー業界に技術主導権を渡さないための先制的対応だ。

電子公示システム事業報告書によると、昨年末基準でバッテリー３社の従業員数は合計２万９５２９人で、２０２３年末の２万８２１１人より４．７％増えた。会社別ではサムスンＳＤＩが１万３３４１人で最も多く、次いでＬＧエナジーソリューションが１万２６３５人、ＳＫオンが３５５３人だった。３年前の２０２１年末の２万２３９１人と比較すると３１．９％増えた。昨年から内外で環境が悪化する状況でも人材確保は着実に続いたという意味だ。


ＬＧエナジーソリューションは先月９日、ソウル大学と共同運営してきた産学協力センターを拡大改編した。協力課題をこれまでの９件から１４件に増やし、協力学部も化学部と化学工学部に機械工学部まで加えた。すでにＬＧエナジーソリューションは高麗（コリョ）大学にバッテリースマートファクトリー学科、延世（ヨンセ）大学に二次電池融合工学合同課程など契約学科を開設しており、ポステック、漢陽（ハニャン）大学、韓国科学技術院（ＫＡＩＳＴ）などと産学協力プログラムを運営している。４月には米シカゴでバッテリーテックカンファレンス行事を行い、世界の修士・博士級人材確保に乗り出している。


サムスンＳＤＩは来年から成均館（ソンギュングァン）大学で初めての契約学科となるバッテリー工学科を開設する。学士４年制採用連係型課程で、２０２６年から１０年間毎年３０人規模の新入生を選抜する計画だ。卒業時にはサムスンＳＤＩ入社の機会が与えられる。また、７月には米カリフォルニア州サンノゼで「テック・アンド・キャリア・フォーラム（Ｔ＆Ｃフォーラム）」を開催し、理工系修士・博士在学生と博士後研究員など優秀人材を迎え入れる計画だ。

ＳＫオンも先月２８日に蔚山（ウルサン）科学技術大学院（ＵＮＩＳＴ）と「ｅ－ＳＫＢ産学協同課程」の延長協約を締結した。２０２２年から始めたバッテリー人材養成プログラムは授業料と奨励金の支援を受けられ、卒業後にはＳＫオンへの就職の特典も与えられる。当初は入学時にだけ参加機会が与えられたが、在学中でも志願できるよう範囲を拡大した。修士課程に加え博士課程を踏むことも可能になった点も大きな変化だ。

◇事業厳しくても人材採用継続

韓国のバッテリー業界不振は今年も続いている。１－３月期にサムスンＳＤＩは４３４１億ウォン、ＳＫイノベーションは２９９３億ウォンの営業損失を出した。ＬＧエナジーソリューションは３７４７億ウォンの営業利益を記録したが、米国の先端製造生産税額控除（ＡＭＰＣ）を除くと赤字に転落する。それでも人材を探し育てようとするのは今回の危機を構造的限界よりは需要サイクルにともなう一時的低迷と判断するためだ。業界関係者は「１－３月期を底とし、４－６月期からは需要が回復して工場稼動率が上がるなど業績が改善されるものとみられる」と話した。

バッテリー業界の慢性的な労働力難解決に向けあらかじめ人材を確保しておくことが重要だという計算も背景にある。科学技術情報通信部が昨年末に発表した「二次電池分野国家戦略技術人材産業需要分析報告書」によると、人材養成特化事業の予算規模は２０２４年基準で１６件の課題で１２４億９０００万ウォンにすぎないことがわかった。全研究開発関連予算２６兆５０００億ウォンのうち０．０５％水準にすぎない。報告書は「バッテリー人材養成特化事業規模は零細水準。急激に膨張している人材需要に対応できるよう所管官庁の予算を拡大する必要がある」と明らかにした。