中東を訪問中のトランプ米大統領がイランに向けて対話を促しながらも「オリーブの枝（対話）を拒否すれば最大の圧力を加え、原油の輸出を全面遮断する」と述べた。同時に暫定政権のシリアには「制裁全面解除」を宣言し、政策の転換を予告した。圧力と懐柔を併行して短期間で成果を狙うトランプ式の戦術は北朝鮮の核交渉にも示唆する点が多いという分析だ。

◆「検証可能な核開発中断を」


トランプ大統領は１４日（現地時間）、サウジアラビアのリヤドで開かれた湾岸協力理事会（ＧＣＣ）首脳会議で「イランは核兵器を追求する行為を永久的かつ検証可能な方式で（ｐｅｒｍａｎｅｎｔｌｙ　ａｎｄ　ｖｅｒｉｆｉａｂｌｙ）中断するべきだ」とし「イランは核兵器を持つことはできない」と述べた。


トランプ大統領は「永遠の敵という言葉を信じない」と交渉に開かれた立場を強調しながらも、イラン非核化原則には強硬な態度を見せた。今年２月にもイラン核問題について「検証された核平和協定（Ｖｅｒｉｆｉｅｄ　Ｎｕｃｌｅａｒ　Ｐｅａｃｅ　Ａｇｒｅｅｍｅｎｔ）を好む」とし、非核化「検証」の必要性を強調していた。

トランプ大統領のこの日の強硬発言を後押しするように、米国務省、財務省はイランに対する制裁を相次いで発表した。トランプ大統領は「イランとの衝突は避けたい」としながらも「交渉が不発になれば波紋は大きい」と警告する硬軟両面戦略を駆使している。

イランも積極的な対応を見せた。イラン当局者が米国の制裁解除を条件に高濃縮ウラン全量廃棄意思を明らかにしたほか、アラブ国家と米国などが参加する「核濃縮合弁ベンチャー」案も最近米国に逆提案したという報道があった。これに先立ち米国とイランは先月１２日から今月１１日までオマーンの仲裁で高官級核交渉を４回開いた。

◆硬軟両面戦略…制裁も交渉カード

イラン核問題に対するトランプ大統領の接近法は多少の変形はあるとしても大きな枠組み自体は今後の北朝鮮核交渉にも適用される可能性がある。トランプ政権１期目当時の対北朝鮮基調「最大限の圧力と関与」（ｍａｘｉｍｕｍ　ｐｒｅｓｓｕｒｅ　ａｎｄ　ｅｎｇａｇｅｍｅｎｔ）も同じ脈絡だ。

中東専門家のイン・ナムシク国立外交院教授は先月２９日に公開した関連報告書で、トランプ大統領の対イラン戦略に関し「最も期待値が高い選択肢を先に宣言し、少しずつ譲りながら有利な交渉を進めていく戦術」とし「肯定的信号と否定的立場を交えて相手に混乱を与える対照効果戦術も活用している」と分析した。

トランプ政権は以前の米政権とは違い、制裁も交渉手段として柔軟に活用する姿だ。独裁政権が退いて親西側暫定政権が率いるシリアに向けて、トランプ大統領は前日「今はシリアが輝く時間」として制裁解除を電撃宣言した。

ロイターによると、制裁を担当する米国務省と財務省はこれについて全く認知していなかったという。２０１８年の６・１２シンガポール朝米首脳会談後の記者会見で韓米連合訓練の中断を示唆したが、米国防総省はこれを全く把握していなかった場面のデジャブだ。

これに関連し、数十年間続いた対シリア制裁をどう解除するのか細部案が用意されていない状況でトップダウン式の決定を好むトランプ大統領がこれを電撃的に進めたという解釈が出ている。自身が最高の専門家という認識がまた作用したということだ。

中東の核心同盟のイスラエルは首相が出てシリア制裁解除を引き止めたが、トランプ大統領の決定にブレーキをかけることはできなかった。トランプ大統領は本人が目標とするものがあれば同盟の懸念をいくらでも無視するという点も再確認された。

◆北朝鮮問題にも着手か

結局、合意さえすればすべての障害物が速やかに整理されるメリットにつながるが、そうでない場合は超強硬策も辞さないというトランプ大統領の交渉スタイルが中東で明確に表れたという評価が出ている。２０１９年のハノイ朝米首脳会談で交渉の場を離れ、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長を相手に「ノーディール戦略」を駆使したのが代表的な例だ。

交渉家を自負するトランプ大統領だが、ウクライナ戦争とガザ地区の休戦のように迅速な解決を豪語した懸案で成果を出せず、中東などに方向を変えたという分析が出ている。野心を持って進めた中国との関税戦争も事実上判定負けという批判が国内的に提起されている。

焦りを感じたトランプ大統領が１期目の成果として自負する北朝鮮問題にまた触れる可能性を排除できない理由だ。最近、米アクシオスはトランプ政権が北朝鮮との対話再開を水面下で準備していると報じた。核保有をすでに宣言した北朝鮮とウラン濃縮度を武器級に近い水準（６０％）にまで引き上げたイランを同じラインで比較するのは難しいが、非核化原則に強硬姿勢を維持するものの、これに応じる場合は破格的な補償を提案する交渉方式は再現される可能性がある。

峨山政策研究院のヤン・ウク研究委員は「トランプ大統領が外交成果を急ぎながらイラン核問題などその他の事案にも触れ始め、北核問題にも近く手をつける可能性がある」とし「軍縮交渉に米国を誘導しようとする北に対抗して韓国は非核化原則を明確にして軸を維持する必要がある」と強調した。