技術覇権競争中である中国と米国は、半導体、人工知能（ＡＩ）、量子など先端技術人材をめぐっても激しく競争してきた。ところが米国のトランプ政権が最近になり科学技術研究開発予算を大幅に削減し、中国が先端人材のブラックホールになるかもしれないとの見通しが出ている。

理工系の博士学位取得者数は中国がすでに米国を上回る。１月に公開された米ホワイトハウス経済諮問委員会（ＣＥＡ）の報告書によると、２０２１年基準で中国は科学・工学（Ｓ＆Ｅ）博士学位取得者を米国より１．５～２倍多く輩出している。米国立科学財団（ＮＳＦ）が集計した年度別Ｓ＆Ｅ博士学位取得者推移で２０１９年に中国は４万１８９０人で米国の４万１３３３人を上回った。


中央政府が主導してエリート養成計画を立て、地方政府が地域の名門大学と組んでて人材と産業を育成したのが秘訣だった。


その結果、中国のＡＩ専攻者は２０１８年の３５大学１２３２人から昨年は５３５大学４万３３３３人規模で７年間に３５倍以上増えた。創業２年で企業価値４兆ウォンを記録したスタートアップのムーンショットＡＩや百川などは北京大学や清華大学が育てたも同然だ。

中国は破格な条件を掲げて海外頭脳も吸収している。中国科学院半導体研究所は昨年、「海外の大学または研究機関で３年以上働いた」青年人材を誘致しながら▽年俸７５万元（約１４７４万円）以上▽研究費最大９００万元▽定着補助金１５０万元▽子どもの学校入学と配偶者の求職サポート――などの条件を掲げた。

米国科学アカデミー紀要（ＰＮＡＳ）によると、２０１０年に米国にいた中国系科学者のうち全体の４８％に当たる９００人が中国に戻ったが、２０２１年には６７％の２６２１人と３倍近くに増加した。

これに対し米国はトランプ政権の研究開発予算削減で危機に置かれている。イーロン・マスク氏がトップを務める政府効率化省（ＤＯＧＥ）は２月からＮＳＦの研究費リストを検討している。

トランプ大統領は米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の予算５０％削減、ＮＳＦの職員５０％縮小などを考慮している。

国際学術誌のネイチャーが３月に実施したアンケート調査で、米国の博士後研究員（ポスドク）６９０人のうち７９．４％の５４８人が「米国脱出を考慮中」と答えた。