中国が西海（ソヘ、黄海）の韓中暫定措置水域（ＰＭＺ）に設置した大型鉄骨構造物に関連し、海底に固定されているかどうかを確認せず、韓国の現地調査要求も拒否している。近く開かれる局長級の韓中海洋対話で中国から構造物の性格に関する明確な説明はもちろん、現地調査の受諾なども引き出すべきという声が出ている。

◆ボーリング船改造後に「管理施設」と主張

中国は似た構造物を１２基まで増やすという計画に基づき、２０１８年の深藍１号をはじめ、２０２２年には管理補助施設名目の構造物を設置し、昨年は深藍２号まで設置した。韓中両国の排他的経済水域（ＥＥＺ）が重なるＰＭＺでは、一方的な現状変更を招きかねない漁業以外の活動を自制しなければならない。しかし中国は「中国近海の深海漁業養殖施設」と主張しながら、実体を確認できない施設を拡張している。


特に管理補助施設名目の構造物は石油ボーリング施設を改造したものという指摘が設置当時から提起されていた。国民の力の厳泰永（オム・テヨン）議員室が最近確保した同構造物の写真では、側面に「アトランティック・アムステルダム（Ａｔｌａｎｔｉｃ　Ａｍｓｔｅｒｄａｍ）という過去の英文名と共に「深遠海１号」という現在の名称が鮮明に見える。政府が履歴を確認した結果、石油ボーリング船として活用されていたが２０１６年に廃棄されたことが把握された。山東省所有の山東海洋グループのホームページによると、「深遠海」とは資本金５億元（約１００億円）を出資して深海緑色養殖試験区プロジェクト推進のために設立した子会社の名称だ。今後、試験区を越えて複数の類似施設に拡大していく可能性が提起される。

この施設が実際に設置される前の２０２１年１０月には青島に到着したアトランティック・アムステルダムを「統合管理プラットホーム」と説明し、「生活支援、物資保存、システム管理、養殖場遠隔制御、情報交換、メンテナンスなどの役割をする」と紹介した青島漁業エキスポ関連の掲示物も発見された。当時の掲示物で中国側は「２０２５年までに深海装備クラスターが建設される」とし「養殖水域が１７０万立方メートルにのぼり、年間生産量は８００万匹、生産価値は１００億元以上になると予想される」と主張した。

中国はこの構造物が改造後に石油ボーリング目的で使用されるのではなく、サケの養殖を管理するために５人ほどが常駐できる「漁業のための養殖用付帯施設」と２０２２年当時に韓国側に説明したという。構造物はヘリコプターが離着陸できる空間も備えている。


西海構造物の「海底固定」を韓国に確答しない中国…「海洋対話」談判がカギ（２）