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韓国CJグループ会長「日本で韓流再点火…決定的機会来た」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

CJグループの李在賢会長(右から2人目)が日本の関係者らと懇談会を進めている。[写真 CJグループ]

韓国CJグループの李在賢(イ・ジェヒョン)会長が日本を訪問し、韓国の食品、エンターテインメント、コスメなどで新たな収益源発掘を注文した。

CJグループは9日、李会長が2日から3日間東京を訪問したと明らかにした。キム・ホンギCJ代表、李錫駿(イ・ソクチュン)CJ未来経営研究院長、ユン・サンヒョンCJENM代表らが同行した。


李会長は日本事業を点検しながら「日本に再び火が付いた韓流ブームは韓国カルチャーの世界的拡散の決定的な機会。ビビゴやコンテンツなど準備された日本事業がこの機会を逃してはならない」と話した。続けて「現地化と世界的インフラ構築にスピードを出し、世界市場で速やかに需要を広げて世界的リーディングカンパニーとして跳躍しなければならない」と強調した。


李会長は経営陣にオリーブヤングの日本進出など新ビジネスチャンスを積極的に発掘し、現地パートナーと協力して既存事業の競争力を高めることを力説した。李会長はTBSホールディングスの佐々木卓会長、阿部竜二郎社長らTBSグループの主要経営陣と会って協力案も話し合った。伊藤忠商事の岡藤正広会長、みずほフィナンシャルグループの今井誠司会長、みずほ銀行の加藤勝彦頭取らとも会った。日本経済、通貨・金融の最高専門家に選ばれる東京大学の星岳雄教授らと会って事業拡大の機会を模索した。

CJグループは日本で食品、エンタメ、コスメなど多様な事業をしている。CJ第一製糖は日本で「ビビゴ」のブランドでギョーザとのり巻きなどインスタント製品を積極的に育成しており、CJENMは日本の合弁法人ラポネを通じて「K-POPの現地化」を成し遂げたという評価を受ける。CJオリーブヤングは昨年日本と米国などを海外進出の優先戦略国に選定して現地法人を設立した。



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