トランプ大統領の相互関税爆弾で米国の主要半導体企業１５社の時価総額が関税発表前後６日間で５６７９億ドル減った。相互関税対象から半導体が除外され、半導体品目別関税はまだ発表されていないが、市場はすでに真っ青になった。米国政府が中国とのデカップリング（脱同調化）を追求しているが、現実的に米国半導体企業の中国依存度は容易に下げられないだろうとの見通しが出ている。

エヌビディアをはじめ米国半導体企業１５社の時価総額総合は７日に４兆８３７６億ドルで相互関税が発表される前日の１日に比べ５６７９億ドル減少した。関税発表２日後の４日には下落幅が７０８３億ドルに達した。

時価総額が最も多く蒸発した企業はエヌビディアだ。エヌビディアは６日で時価総額３０５２億ドルが消えた。メモリー半導体企業マイクロンも時価総額の２２．９％に当たる２２７億ドルが蒸発し最も下げ幅が大きかった。マイクロンは中国でチップを製造しており、関税施行時に直撃弾を受ける。米国の３大半導体装備企業であるアプライド・マテリアルズ、ラムリサーチ、ＫＬＡの時価総額も合わせて３４４億ドルほど減った。


◇「中国なしで半導体生産不可能」立証

外信と専門家は強力な衝撃に対し、半導体供給網で米国と中国は依然として密接なためだと分析する。全売り上げの３０％を中国で出すアプライド・マテリアルズ、クアルコム、インテルの株価は１０％前後下落した。中国が米国に報復関税を３４％課すと発表し、今後中国での売り上げが減るだろうという見通しのためだ。

米国が中国から輸入する半導体と電子部品の規模がはるかに大きい。トレーディングエコノミクスによると、昨年米国が中国から輸入した電子機器・装備は１２７０億ドルで対中輸出額１５０億ドルの８．５倍に達した。これまで米国企業は供給網から中国企業を排除しようと試みたが、１００社以上の１・２次ベンダーが絡まっており、中国と関連した企業を完全になくすのは不可能に近い。エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（ＣＥＯ）は２０２３年の講演で「米国のチップメーカーが中国の供給網から完全に独立するのは１０～２０年間不可能だろう」と言及したりもした。

韓国対外経済政策研究院のチョン・ヒョンゴン選任研究委員は「半導体供給網で上位２０カ国の中心性を問い詰めた時、貿易ハブである香港を除けば中国が最も重要な国。米国にとって中国は供給者であり消費者として強い相互関係を結んでいる」と指摘する。ロイター通信は「米国の（半導体）生態系は中国の中で進化し今後半導体企業は（中国の）影響をさらに強く受けるだろう」と報道した。