世界的な景気低迷への懸念が大きくなり世界の原材料市場も揺れ動いている。ニューヨーク商品取引所（ＮＹＭＥＸ）で７日午前４時２０分現在、ウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）は前営業日より４．３１％安の１バレル＝５９．３２ドルを記録した。取引時間中に６０ドルを割り込んだのは２０２１年４月１３日の５９．６９ドルから４年余りぶりだ。相互関税施行直前である今月初めの７１．２ドルと比較すると４営業日で１６．７％の急落だ。ブレント原油もやはり今月初めの７４．４９ドルから６２．８２ドルまで下落した。ゴールドマン・サックスは「年末のブレント原油目標価格６２ドルを４ドル低くした」とした。今年初めに価格が上昇した天然ガスも関税戦争の余波で上昇分をほとんど返上した。この日１ＭＭＢｔｕ＝３．７５ドルで今月初めより５％下落した。景気の流れを先制的に示す銅価格はこの日１ポンド＝４．３７７５ドルで取引中だ。今月初めより１３．１％急落した。

これまで粘り強い上昇傾向を見せていた金までこの日一時１オンス＝３０００ドルを下回った。ニューヨーク商品取引所では日本時間７日午前９時３０分、前営業日より１．１２％下落した２９９９．７ドルで取引された。４日には１日で３％近く急落した。世界的な証券市場急落で損失を出した一部投資家が現金確保に向け金を売った影響と分析される。ＮＨ投資証券のファン・ビョンジン研究員は「パニック売りの影響で金など貴金属を除いた原材料価格はしばらく下落幅が拡大するかも知れない」と話した。

国際通貨市場ではこれまで劣勢だった円が強勢を示した。安全資産に投資需要が集まった影響だ。ドルや円に比べウォンが大きく下落し、７日のソウル外国為替市場でウォン相場は１００円＝１００８．２１ウォンで取引を終えた。前営業日の９８１．８２ウォンから２．７％のウォン安となり、この３年ほどで最安値水準を記録した。１０００ウォンを超えたのは２０２３年４月２７日の１０００．２６ウォンから約２年ぶりだ。


同じく安全資産に選ばれる米国債１０年物利回りは午後４時２０分基準３．９％台まで下がった。４％台を下回るのは昨年１０月４日から約６カ月ぶりだ。投資家が株式を売り国債を買って債券価格を引き上げた。これらが円高にもベッティングし、今月初めに１５０円台で推移していたドル相場はこの日１４５円台後半まで円高が進んだ。

ｉＭ証券のパク・サンヒョン研究員は「予想より高い相互関税率を割り与えられた日本政府の立場では米国との交渉を控えて円高を誘導できるという一部の期待感も円の上昇幅を拡大した」と分析した。