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【韓半島平和ウォッチ】「経験値」武装した北朝鮮軍、クルスク戦場の版図を変えた(2)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
◆「自爆してでも捕虜にはならない」

しかし戦列を整備して戦場に戻ってきた北朝鮮軍の姿は違っていた。2月末、米国のトランプ大統領とウクライナのゼレンスキー大統領の首脳会談が破局したのを機に、ロシアはクルスク地域を大々的に攻撃した。「帰ってきた」北朝鮮軍がこの攻勢を主導した。ロシアの火力支援を受けてドローン攻撃を避け、ウクライナ軍の補給路を攻撃して確保するのに北朝鮮軍が率先した。先月10日ごろロシアは核心要衝地のクルスク州スジャを確保した。

この過程で米軍は軍事偵察情報をウクライナに提供しなかった。トランプ大統領が終戦のためにウクライナに圧力を加えるためだった。現代戦は情報戦だが、ウクライナは米国の情報を活用できなかった。しかしロシアの攻勢が「成果」を出したのには北朝鮮軍の役割が大きかったという分析だ。米国防総省のライダー報道官は「北朝鮮軍は比較的よく訓練されていて有能な戦力」とし「主に歩兵戦力であり、すべての面からみて彼らは能力がある。我々がウクライナの戦場で目撃しているのは、彼らが間違いなく脅威になっているということだ」と話した。米国防総省の評価を聞き流してはいけない。


実際、北朝鮮軍は後退した約1カ月間に部隊を再編成した。以前の戦術を分析してドローンなど先端武器に対抗する「突破口」を模索したという声も、米国防総省の周辺で出ている。ロシア軍の一部として戦闘に参加したのとは違い、現在はロシアの火力支援を受けながら北朝鮮軍が独自の指揮権で戦闘中であり、ドローン攻撃への対策も用意して被害を大きく減らしたという。無謀に戦場に飛び込んだ北朝鮮軍が現代戦に適応し、進化した姿を見せているのだ。参戦初期の1カ月間に約3000人が被害を受けたが、この2カ月間は激しい戦闘の中でも死傷者は2000人程度にとどまっているという推定も、こうした分析を後押しする。さらに「命令を完遂する前には死ぬ権利もない」「自爆してでも捕虜にはならない」という兵士の精神戦力も我々が看過してはならない部分だ。我々にはありがたくない結果だが、ウクライナ戦争に参戦した北朝鮮軍の経験は北朝鮮軍全体の戦略戦術を一段階アップグレードするのに活用される可能性が高い。

◆北朝鮮軍に関する情報収集が急がれる

韓国軍はドローンボットと有無人複合戦闘を叫びながら未来を準備しているいう。最近の韓米連合演習では四足歩行ロボットに小銃搭載ドローンまで動員しながら無人武器体系の力量を誇示した。しかし一線の陸軍部隊で実際にドローンを自由に運用できる部隊はない。ウクライナ戦争のように分隊単位でドローンを使用し、弾丸と砲弾の代わりに自爆ドローンを使用するのは、まだ韓国軍には想像しにくいことだ。

我々はその間、優秀な先端科学技術と装備の優位を誇りながら北朝鮮軍を嘲笑ってきた。その一方で韓国哨戒艦「天安」爆沈事件をはじめ北朝鮮軍から攻撃を受ければ予算・人員不足を弁解にするのに忙しかった。我々が現代戦の現実に背を向ける間、北朝鮮軍は大きな犠牲を覚悟しながらこれを直接経験している。不法な戦争に派兵したという批判と、見返りのために人命を犠牲にするという国際社会の非難の中でも、北朝鮮がウクライナ戦争の経験から速いペースで変化しているのは明らかだ。北朝鮮のウクライナ戦争経験がわが軍にもう一つの火を投げた。革新を拒否すれば敗北しかない。もう韓国軍は、北朝鮮の強まる核の脅威だけでなく、通常兵器の軍事競争でも厳しくことを想定して備えなければいけない。そのためにはウクライナ戦争に参戦した北朝鮮軍の実体を正確に把握して冷静に分析するのが先だ。

ヤン・ウク/峨山政策研究院研究委員


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