米国の主要大型ハイテク株が世界貿易国に対するドナルド・トランプ大統領の相互関税賦課発表による直撃弾を受けて３日（現地時間）、株価が真っ逆さまに落ちた。

相互関税賦課発表翌日のこの日、ニューヨーク株式市場でアップル（Ａｐｐｌｅ）やエヌビディア（ＮＶＩＤＩＡ）、テスラ（Ｔｅｓｌａ）など主要７社大型株の時価総額が１兆ドル（約１４６兆円）以上蒸発した。

時価総額１位のアップル株価の終値は前日比９．２５％急落した２０３．１９ドル（約２９万４９７０ウォン）だった。昨年６月１０日（終値基準１９２．４７ドル）以降、１０カ月ぶりとなる最低水準で、２０２０年５月以降、約５年ぶりの最大下落幅を記録した。時価総額も３１１０億ドルを失いつつも、辛うじて３兆ドルを守った。


人工知能（ＡＩ）の代表株エヌビディア株価も７．８１％下落して１０１．８０ドルまで沈んだ。時価総額も２０３０億ドル減となる２兆６８６０億ドルを記録した。テスラ株価は５．４７％下落し、時価総額は４００億ドルを失った。

アマゾン（Ａｍａｚｏｎ）とフェイスブック（Ｆａｃｅｂｏｏｋ）親会社のメタ・プラットフォームズ（Ｍｅｔａ　Ｐｌａｔｆｏｒｍｓ）の株価はそれぞれ８．９８％と８．９６％下落した。あわせて時価総額もそれぞれ１９４０億ドルと１３５０億ドル減少した。一方、グーグル（Ｇｏｏｇｌｅ）の親会社アルファベット（Ａｌｐｈａｂｅｔ）とマイクロソフト（Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ）の株価下落幅はそれぞれ３．９２％と２．３６％で相対的に善戦した。時価総額はそれぞれ７５０億ドルと６４０億ドル失った。

これら大型株価が急落した理由は、トランプ大統領が中国３４％、欧州連合（ＥＵ）２０％などすべての国家に「１０％＋α」の関税爆弾を賦課し、米国以外の地域で製品を製造および生産するこれら企業の収益が大きく落ちることが予想されているからだ。アップルの場合、ｉＰｈｏｎｅなど主要機器の大部分を中国などアジアに依存していて下落幅が最も大きいという分析だ。

トランプ大統領が中国に対する相互関税率を３４％と発表して中国商品に対する総関税率は５４％まで高まった。ｉＰｈｏｎｅとＡｉｒＰｏｄｓの生産を徐々に拡大させているインドは２７％、一部ＡｉｒＰｏｄｓとｉＰａｄ、Ａｐｐｌｅ　ＷａｔｃｈおよびＭａｃを生産しているベトナムには４６％の相互関税が賦課された。Ｍａｃコンピュータの生産が増えているマレーシアにも２４％の相互関税が発表された。

ブルームバーグ通信は「数年間の努力にもかかわらず、アップルはトランプ大統領の新たな関税によって貿易戦争とサプライチェーンの混乱の中心に置かれることになった」と伝えた。