ドナルド・トランプ米大統領の相互関税発表翌日の３日（現地時間）、米国の主要株価指数は軒並み急落した。それでもトランプ大統領は「非常にうまくいっている」とし、「市場が好況を享受し、株式が好況を享受し、国家が好況を享受するだろう」と述べた。

トランプ大統領は同日、ホワイトハウスからフロリダ州マイアミに出発する前に記者団に会い、パニックに近い株式市場の状況について質問されると、「これ（関税発表）は手術だった。患者が手術を受けるのと同じこと」と述べた。

トランプ大統領は続けて「私たちは長い間誤った方向に向かっていたし、私はこれが信じられないほど良いことになると思う」とし、「人々が話すべきことは我が国に入ってくるほぼ７兆ドル（約１０２４兆円）の投資で、その結果がどうなるか見ることになる」と主張した。


トランプ大統領は先立ってこの日午前、自身のＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）トゥルースソーシャルへの投稿でも「手術が終わった。患者は助かり、回復中」とし「予後は患者が以前に比べてはるかに強く、より大きく、より良く、より回復力があるだろう」と書いた。

しかし、米国の株式市場は開場とともに暴落した。ダウ指数が３．９８％、Ｓ＆Ｐ５００は４．８４％下落した。特に、技術株中心のナスダックは５．９７％下落し、相互関税の直撃弾を受けた。Ｓ＆Ｐ５００指数を構成する米国５００大企業の時価総額規模は、一日で２兆ドルほど蒸発したという集計結果が出た。ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）はこの日、米国株式市場の暴落状況について「これは災害（Ｉｔ＇ｓ　ａ　Ｄｉｓａｓｔｅｒ）」と報じた。

下げ幅はトランプ大統領が発表した相互関税と直接的な影響がある銘柄に集中した。半導体供給や製造施設などを海外に依存しているアップルの株価は９％下落し、アマゾンは８％、エヌビディアも５％以上下落した。

また、４６％の関税が課せられるベトナムなどに生産施設を置いているナイキが１２％下落するなど、靴や衣類の品目も急落傾向を示した。