所属事務所との紛争で「ＮＪＺ」にグループ名を変えた「ＮｅｗＪｅａｎｓ（ニュージーンズ）」のメンバーが７日、裁判所に直接出席して立場を示した。ＮｅｗＪｅａｎｓは会社が提起した活動禁止仮処分に対し、「所属会社が他のグループと差別し、置き換えようとした」と主張した。




この日、ソウル中央地裁民事合意５０部（部長キム・サンフン）は所属事務所「ＡＤＯＲ（アドア）」がＮｅｗＪｅａｎｓを相手に提起した「企画会社の地位保全および広告契約締結など禁止」仮処分申請の審問が行われた。


当事者の出席義務はなかったが、ＮｅｗＪｅａｎｓのメンバー５人は全員出席した。黒いスーツ姿で発言する内容が書かれたと見られるノートとペンを持っていた。

この日、法廷ではメンバーたちに一人ずつ発言する時間が与えられた。審問を終えた後、メンバーのミンジは「やはり私たちに関することだから直接出席した方が良いのではないかと思った」とし「私たちが体験したことについて全て伝えたと思う」と話した。

ヘインも「私たちが体験した不当さについてしっかり説明できたから後悔はない」と言い、ハニは「ただ私たちの気持ちを（話した）」と語った。

この日の法廷で所属事務所側は「（親会社の）ＨＹＢＥがＮｅｗＪｅａｎｓを嫌って差別している」と言って専属契約解約を主張しているが、営利を追求する私企業が収益源を自ら埋もれさせるということは話にならない」とし、「ＮｅｗＪｅａｎｓが専属契約違反行為を重ねている」と主張した。

一方、ＮｅｗＪｅａｎｓ側は「事件の本質はＨＹＢＥとＡＤＯＲがＮｅｗＪｅａｎｓを差別し、他のグループに置き換えて廃棄しようとしたこと」とし「反省や謝罪もなく、むしろＮｅｗＪｅａｎｓを奴隷のように縛っておいて枯死させようとしている」と対抗した。

先立ってＮｅｗＪｅａｎｓは昨年１１月、所属会社の契約違反で専属契約が解約されたと主張し、独自の活動を始めた。これに対し、所属事務所はＮｅｗＪｅａｎｓが契約が法的に有効な状況で新曲発表、海外公演などを推進しているとし、１月と２月の活動禁止仮処分を申請した。

ＮｅｗＪｅａｎｓのメンバーの両親たちはＳＮＳアカウントを作って「ＨＹＢＥのパン・シヒョク議長が海外公演をさせないために圧力をかけた」とし「専属契約の前提となる信頼が破綻して久しい。妨害せずに契約の解除を求める」と主張している。