トランプ大統領（左）とゼレンスキー大統領（右）
「生意気な豚（ゼレンスキー）がまともに一発食らった。ドナルド・トランプが正しかった」（ドミトリー・メドベージェフ／ロシア国家安全保障会議副議長）
先月２８日（現地時間）、テレビで全世界に生中継された米国トランプ大統領とウクライナのゼレンスキー大統領間の公開口論直後に出てきた欧州、ロシア各指導者の相反する反応だ。予定されたランチ、共同記者会見、鉱物協定の署名式などがすべて取り消しになったまま物別れに終わったトランプ・ゼレンスキー両氏の「ノーディール」首脳会談は全世界に後味の悪さを強く残すことになった。
トランプ大統領側に立ったロシア、ウクライナに支持・連帯を表明した欧州が「米ロｖｓウクライナ・欧州」という鮮明な対峙構図を形成し、終戦議論が難航が避けられない見通しだ。地政学的安保危機に置かれている韓国の立場でも他人事ではないという話が出ている。
正面衝突の引き金を引いたのはロシアのウラジーミル・プーチン大統領問題だった。全体約５０分の対話のうち、中間あたりを過ぎたころ、ゼレンスキー氏が「プーチンは殺人者だ。安全保障のない停戦は絶対に受け入れることはできない」と述べると、トランプ氏が首を横に振って顔が固まり始めた。
このような雰囲気に油を注いだのはＪ・Ｄ・バンス副大統領だった。
◇欧州「米国、これ以上同盟ではない」…ノーディール会談から力を得る自強論
バンス氏はゼレンスキー氏に向かって「ホワイトハウスに来てその問題について話すことは無礼だ。（トランプ）大統領に感謝しなければならない」と話して責めた。ゼレンスキー氏は腕組みをして「口論モード」を取り、トランプ氏は語調を高めて「あなた（ウクライナ）にはカードがない。あなたは今、この国に非常に無礼なことをした」と鋭く言い放った。
硬い表情のゼレンスキー氏はホワイトハウスを後にした。「事実上ホワイトハウスから追い出された」とフォックスニュースは報じた。トランプ氏とバンス氏は、ともにゼレンスキー氏に面と向かって「米国を有りがたく思わなければならない」と話して非難したが、ＣＮＮはファクトチェックを通じてゼレンスキー氏が２０２２年２月ウクライナ戦争以降、米国に少なくとも３３回謝意を表したと指摘した。
トランプ氏とホワイトハウスは相変らず強硬な雰囲気だ。トランプ氏はノーディール会談の後、フロリダ州マールアラーゴの私邸に戻る前「（交渉を通じて）戦争を終わらせるか、でなければ彼（ゼレンスキー）が最後まで戦うしかない」と話した。「安全保障」よりも「（終戦）交渉」が先という従来の原則には変化がなかった。トランプ政府からはウクライナ支援撤回論が流れた。米政府高位当局者は「ウクライナに対するすべての軍事物資輸送を中断することを考慮している」とワシントン・ポスト（ＷＰ）に語った。
「ゼレンスキー辞任論」も登場した。共和党内のウクライナ支援派だったリンゼー・グラム上院議員は「彼（ゼレンスキー）が辞任してわれわれと取り引きできる人を派遣するか、彼が変わらなければならない」と話した。ゼレンスキー氏が会談後にフォックスニュースとのインタビューで「米国との関係回復が可能だと信じている」とし、長文のソーシャルメディアのコメントを通じて「（トランプ）大統領と（米国）議会、米国国民に感謝申し上げる」と述べたことは、このような雰囲気と無関係ではない。
欧州では米国に対する失望感とゼレンスキー支持意志が同時に噴出し、米国と欧州の長年の「大西洋同盟」に亀裂が入る兆しまで感知されている。元フランス首相のドミニク・ド・ビルパン氏は「米国はこれ以上欧州の同盟と見ることはできない。われわれは自ら運命を切り開かなくてはならない」とし、欧州安保自強論に力をのせた。
トランプ氏が対外戦略の根本的転換を公開に明らかにしたことは、韓半島（朝鮮半島）にも深く示唆する点を与える。北朝鮮の核武装に対抗して米国は果たして韓国に「核の傘」公約を守るだろうか。国防総省政策担当次官のエルブリッジ・コルビー氏をはじめ米国共和党の核心グループは北朝鮮からの報復を懸念して「核の傘」公約を守るのは難しいとすでに数回警告している。国益を最優先視する「米国第一主義」基調の下、同盟よりも取引的アプローチ方式を好むトランプ氏が北朝鮮に直接関与する場合、韓米同盟の価値も後回しとなり、「韓国パッシング」がないという保障がない。
元駐韓米国大使のキャスリーン・スティーブンス氏は先月、米国シンクタンク「戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）」のビクター・チャ韓国部長が司会のポッドキャストに出演し、「米朝首脳間の対話が始まる場合、そもそも安保脅威の当事国である韓国が排除されるかもしれないという懸念が生じる可能性がある」と警告した。
トランプ氏は先月２６日、１回目の閣僚会議を主宰する席で、中国の台湾武力侵攻時の米国の役割についての質問にコメントしなかった。「中国の習近平国家主席とは良好な関係」と述べただけだった。「米国の防御」を公約していた前任政府とは明確に異なっていた。ハドソン研究所アジア太平洋安全保障部長のパトリック・クローニン氏は「米国新政府が北朝鮮外交に出る前から韓国は同等な役割保障に対する約束を取り付けておく必要がある」とし「独自防御力量や多国間外交強化にも同時に尽力すべき時」と中央日報に語った。
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