東海（トンヘ、日本名・日本海）ガス田開発事業の今回のプロジェクトは事実上経済性がないことが明らかになった。産業通商資源部の関係者は「ボーリング作業でガスの兆候が一部あったことを確認したが、規模が意味のある水準ではない」と説明した。経済性を確保できるほどの炭化水素を確認できなかったということであり、技術的にさらに掘削する必要はなく、事実上、水の泡になったということだ。

当惑するのは、最初から油田発掘の可能性を性急に発表したという事実を政府が打ち明けた点だ。産業部の関係者は「（昨年６月の）１次発表は我々が考えられなかった政務的な影響が大きく介入する過程があった。意図していなかったが、今こういう結果が出て申し訳なく思う」と述べた。まだ「政務的な影響」の具体的な内容と経緯は明らかになっていないが、油田存在の可能性が高くなくても開発プロジェクトが進められた可能性があると解釈され、厳重な真相究明が避けられなくなった。

このプロジェクトは発表当時から釈然としなかった。過去にも油田開発は何度か水の泡となった。蔚山（ウルサン）沖の大陸棚でガス田試錐に成功し、韓国は２００４年から２０２１年まで１７年間も産油国地位に名を連ねたが、試錐をしたという象徴的な意味を超えられないほど経済性は微弱だった。尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権で昨年６月から推進された東海７カ所の有望構造探査および試錐も可能性自体がないとは予断できないが、冷静に考慮するべきことが多い。


同プロジェクトは実際、尹大統領が国政ブリーフィングでサプライズ発表した時から怪しいという反応が多かった。当時同席した安徳根（アン・ドクグン）産業部長官は「推定埋蔵量は１４０億バレルで、サムスン電子の時価総額の５倍（当時の基準で２０００兆ウォン）と評価される」と期待を膨らませた。４カ月前に韓国石油公社が予測した推定価値１１兆ウォン（約１兆１５２０億円）に比べて根拠もなく膨らんだ金額だった。発表が性急だという実務者の意見を無視して大統領室が強行したという声もあった。試錐技術評価を担当した米国の深海技術評価専門会社アクトジオの実体も明確でなかった。税金滞納の前歴がある小規模な会社にすぎず、最高経営責任者の経歴も疑わしかった。にもかかわらずアクトジオは２日にも同プロジェクトとは別に、東海鬱陵（ウルルン）盆地に最大５１億７０００万バレルのガス・石油が埋蔵されているという主張を追加でした。試行錯誤が多い油田開発で一喜一憂することは警戒しなければいけない。しかし科学的・経済的判断を前面に出すべき資源開発事業に「政務的判断」を介入させれば国民を愚弄することになる。ひとまず発表してだめならそれまでという形になれば、今後、国内外の資源開発は難しくなる。探査は継続するもののプロジェクトに及ぼした「政務的影響」は明らかにしてこそ、政府が「羊飼いの少年」になるのを防ぐことができる。